Microsoft Officeとは、Microsoft社が開発・製造しているコンピュータ・ソフトウェア製品群である。
Microsoft社が開発しているオフィススイートで、現在のデファクトスタンダードである。
一般にOfficeと呼ばれる場合、これを指すことがほとんどである。
現在のところ、Windows版とMac OS X版、Android版、iOS版がある(AndroidとiOSともにタブレット対応している。)
また、一部機能に限定されるが、Webブラウザ上で無料で利用できるOffice Online、1台あたり少額の月額払い(年間払いも可能)でフル機能が利用できるOffice 365が提供されている。
もともとは、Officeとしてまとめて売られておらず、すでに発売されていたWord、Excel、PowerPointをまとめたものに過ぎなかった。そのため、Office 95まではOfficeのバージョンと各製品のバージョンが異なる状況が続いた。
なお、先に発売されたのはMac OS版(1989年6月)で、Windows版は後発であった(1989年10月)。
日本語化も遅れ、1992年のWindows版3.0でやっと対応、Mac版は1993年の4.2で対応した。
1995年に、Windows 95と同時発売する形でOffice 95がリリース、内部バージョンも最も進んでいたWordに合わせる形で7.0に統一された。
このときにプログラム自体を32ビット化したことで、Windows 95に最適なソフトウェアとして評価され、Windows 95搭載パソコンへのプレインストール政策も推し進めたことも相まって爆発的に普及し、ライバルであった一太郎、Lotus 1-2-3を大きく押しのけることとなった。
加えて一太郎のWindows 95対応が遅れ、リリースされた一太郎7もとても重いソフトウェアになったことでOfficeの普及に拍車がかかった。一太郎は官公庁や作家を中心に固定ユーザーが多かったことで生き残っているが、Lotusはスーパーオフィス2001を最後に撤退した。
2007年にリリースされたOffice 2007(the 2007 Microsoft Office system) ではリボンインターフェースという新しい操作系を導入したが、操作手順が大きく変わったことで従来ユーザーからの不評を買い、Office 2003以前を使い続けるユーザーが続出した(すでにOffice 2003のサポートは2014年4月に終了している)。
また、未だに最小構成であるPersonalでも2万円を超える価格が高すぎるというユーザーの不満が続いていることを利用するかのように、近年では無料で利用できる互換ソフト(Apache OpenOffice、LibreOffice)が徐々にシェアを伸ばしつつある。
マイクロソフトも何も対策を講じていないわけではなく、2011年にWebブラウザ上でWord、Excel、PowerPoint、OneNoteの一部機能を利用できるOffice Web apps(現:Office Online)と、月額払いでProfessionalエディション並の機能とExchange、Sharepointのクラウド版、オンラインストレージのOneDriveをセットに利用できるOffice 365をサービスしている。
日本ではパソコンへのプレインストールによる普及が高いという理由で、コンシューマー向けのOffice 365 Personal、Home(現:Office 365 Solo)の提供がされていなかったが2014年中にサービスを開始された。
2015年9月に発売されたOffice 2016からはパッケージ版が廃止され、レジでアクティベーションを解除してもらうPOSA方式に変更された。
また、AndroidおよびiOS端末向けにWord、Excel、PowerPointのフル機能が利用できるOffice MobileとOneNoteが無料で提供されている。
Office シリーズのサブスクリプション版。常に最新バージョンのOfficeが利用できる。月額払い、年間払いがある。
家庭版(Office 365 Solo)と事業向け(Office 365 for Businessなど)で区別されているが、個人でも事業向けOffice 365を契約できる。
家庭版は月額¥1,274-で1ライセンス2PCまでインストールできるようになっているが、事業向けは月額¥583より(エディションによって異なる。Office 365 for Businessの場合は月額972円)で1ライセンス1人合計5台までインストールできる。
家庭版(Office 365 Solo)にはAccessが入っているが、事業向けではProPlus、Enterprise E3のみ入っている。また最下位エディション、Business EssentialsにはオフラインのOfficeは付属しない。
OneDrive(但し、事業向けはOne Drive for Businessという家庭版とは若干異なるサービスとなっている。)も容量は家庭用・事業向けどちらでも1TB用意されているが、家庭版には検閲があり、アレゲな画像を保管していると垢BANされるのに対し、事業向けではそのような検閲がなく、アレゲな画像を保管していても垢BANされない。また99.9%品質保証を謳っており、システム障害が長引いたりすると、利用料金を返金してくれると思われる。但し家庭版とは違い、同期ファイル数に上限がある。
なお、アップロードの転送量に上限があるプロバイダー(OCNなど。24時間当たりの上限30GB)もあるので、同期する際は転送量に注意。
掲示板
66 ななしのよっしん
2025/04/28(月) 11:52:08 ID: ldWw12PYc7
普通さバージョンアップを重ねる毎にUIは洗練されて使いやすくなるもんじゃないの?
なんでバージョンアップする度にゴチャゴチャしたり手順数が増えて使いづらくなるんだよこの会社の製品は。
67 ななしのよっしん
2025/08/24(日) 23:59:59 ID: mCYTtmedhg
Google、米連邦政府機関向け「Google Workspace for Government」を71%割引で提供へ
https://
Google、米連邦政府機関向けAI「Gemini for Government」を年間0.47ドルで提供へ
https://
NotebookLMのMicrosoft版 「Copilot Notebooks」がWindows版「OneNote」に統合
https://
「Excel」に「COPILOT関数」が導入へ、AIを数式へ簡単に組み込める
https://
MS Officeの盤石な牙城
(省略しています。全て読むにはこのリンクをクリック!)
68 ななしのよっしん
2025/09/25(木) 23:41:49 ID: TFaGsxKuJh
Microsoft、AIモデル「Grok」導入か イーロン・マスク氏率いるxAIと協議
https://
Microsoft 365 Copilot、OpenAIモデルに加えAnthropicの「Claude」も選択可能に
https://
GPT-4o、GPT-4.1、GPT-5 Auto、GPT-5 Researching、Claude Sonnet 4、Claude Opus 4.1のマルチモデル体制へ
Microsoftは今後も各社のLLMを自社サービスに導入していく予定だという
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最終更新:2025/12/25(木) 01:00
最終更新:2025/12/25(木) 01:00
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