Androidとは (アンドロイドとは) [単語記事]

Android（アンドロイド）とは、Googleが中心となって開発している組み込み機器・携帯情報端末向けLinux カーネル OS及びそのプラットフォームである。また広義で、そのOSを搭載した携帯電話・タブレットPCなどモバイル端末のことを指す場合もある。

Androidの語源となった「人造人間」については → アンドロイド

概要

主にスマートフォンやタブレットPCの携帯端末向け、スマートTV等の家電・組み込み向けのOSである。

元はAndroid社が開発していたがGoogleに買収され、その後Googleが中心となって結成したOpen Hand set Allianceという団体にて開発が進められている。Linux ベースではあるが、CライブラリがglibcではなくBSD由来のbio nicだったり、一般的なLinuxディストリビューションとはいろいろ違う。基本的にすべてオープンソースであり、利用も無償。

iPhoneのOSであるiOSもUNIXであるMac OS X ベースの為、UNIX系と言う括りではLinux カーネルのAndroidと近い。ただし、ビジネス戦略の傾向はハードウェアとOSが一体化した携帯端末を売るAppleと、ハードウェアとは別にWindows同様、ソフトウェアとしてのOSをライセンスするOpen Hand set Allianceとで大きな違いがある。

ニコニコ動画は、Flash 10.1対応となったAndroid 2.2搭載機から視聴可能になった（搭載CPUによる制限やAdobeとの契約などで非対応の場合もある）。だが、Android4.4 kitkat以降は公式にはFlashPlayerは配布されていない。2011年 8月2日には、Android用のニコニコ動画・ニコニコ生放送・ニコニコチャンネルサイトも公開されている。

Android4.4 KitKatの後継となる次期Android5.0 Lol lipopでは、Googleが推進しているマテリアルデザインが全面的に採用され、従来までとだいぶ異なるデザインとなっている。この流れは、Windows8から始まるフラットデザイン化の流れをくんでいるものと思われる。

2014年、Googleは「Android One」を発表。発売から18ヶ月間（後に2年）のメジャーバージョンアップと、24ヶ月（後に3年）のセキュリティアップデートが保証されているのが特徴で、アップデートがしやすいように、余計なアプリやカスタマイズが加えられていない素のAndroidに近いものになっている。2014年から新興国をターゲットに発売されており、日本でも2016年から発売されている。^[1]

ローエンドの端末向けにAndroid Go Edit ionがAndroid 8以降では登場しており、アプリも名前にGoがついた軽量版で、標準版の半分以下のファイルサイズとなっている。RAM 1GB～2GB程度の端末向けとなっている。

同じく2014年には、2010年からリリースしていたスマートテレビ・セットトップボックス(デジタルチューナー)のプラットフォームOSである「Google TV」を改称・大幅リニューアルするという形で「Android TV」を発表・リリースしている。

OSのバージョン

機種によっては最新機種でも最新OSではない＝同時期発売の機種同士でもOSのバージョンが違うことがあり、例えば2010年 12月に2.3を搭載した機種がアメリカで発売された一方で、翌11年3月に日本で2.2を搭載の機種が発売されていた。これはメーカーとGoogleの関係や、メーカーの開発力などに左右されるようである。従って、バージョンのアップデートの有無や実施時期も機種によって異なる。

このように、各端末メーカーがそれぞれ端末開発やアップデートを行う結果、Android端末は端末メーカーによって仕様が異なる状態となっている。これに対しGoogleは危機感を持っており、仕様の統一化を目指す意向を示している。

※Androidは菓子の名前をコードネームに採用しており、Ver10以降はコードネームは公開されていないものの、内部的には10に「Qui nce Tart」、11に「Red Velvet Cake」といった名前が割り当てられているという。^[2]

バージョン	コードネーム	備考
1.0	Apple Pie（アップルパイ）
1.1	Banana Bread（バナナブレッド）	バナナを用いた菓子
1.5	Cupcake（カップケーキ）
1.6	Donut（ドーナツ）
2.0 2.1	Eclair（エクレア）
2.2	Froyo（フローズンヨーグルト）
2.3	Gin ger bread（ジンジャーブレッド）	ジンジャー（ショウガ）を用いた焼菓子
3.0 3.1 3.2	Honey comb（ハニカム）	アメリカで発売されているシリアル食品の名前また、このバージョンはタブレット専用である
4.0	Ice Cream Sandwich（ICS）（アイスクリームサンドウィッチ）
4.1 4.2 4.3	Jelly Bean（ゼリービーンズ）
4.4	KitKat（キットカット）	おなじみのキットカット。ネスレとコラボした商品も発売予定。以前は「Key Lime Pie（キーライムパイ）」の予定だったが、変更になった。
5.0	Lol lipop(ロリポップ)	いわゆるぺろぺろキャンディー
6.0	Mashmallow(マシュマロ)
7.0	Nougat（ヌガー）
8.0	Oreo（オレオ）
9.0	Pie（パイ）
10	（コードネーム無し）	2019年にリリース。画面が有機ELのスマートフォンのバッテリーの持ちを良くすることが可能で、暗いところでも見やすくなったダークモードやiPhoneのようなジェスチャーナビゲーションが実装された。
11	（コードネーム無し）	2020年にリリース。画面の録画が標準で可能になっている。
12	（コードネーム無し）	2021年にリリース。通知エリアや設定アプリが新しくなった。これは人によっては改悪かもしれない。デザインが全体的に変更されている。
12L	（コードネーム無し）	2022年にリリース。タブレットやフォルダブル（折りたたみ）スマホに最適化されている。画面幅が600dps以上であることを検知すると、通知、ロック画面、アプリ等が2列表示される。
13	（コードネーム無し）	2022年にリリース。テーマによってアプリアイコンが変わるという機能が搭載された。

搭載端末

製造元によっては全ての会社にモデルを提供するものもあれば、1社または2社のみに提供する製造元もある。世界でメジャーな機種は大抵、複数社で発売されている。

また、掛け持ちの製造元でも、提供先によって商品展開の度合いの異なるものがある。例として、NEC カシオはドコモ・au・ソフトバンクの3社にモデルを出していたが、G'zOneはauのみでの発売していた。なおNEC カシオは2013年にスマートフォン事業から撤退を発表した(ただしカシオではハンディターミナル事業でAndroid端末を出しているなど裏ではしれっと実質スマホ事業を続けているが)。逆の例として、シャープのAQUOSシリーズはキャリア全てで発売されている。

主要な端末製造元

主な現行及び発売予定端末の50音順製造元とブランドを簡便に述べる。ただしブランド名を冠さない機種も一部ある。例えば、シャープのIS03は「AQUOS PHONE」のようなブランド名は付かない。
Android端末の製造事業撤退済みブランドは斜体化しています。

技適に注意

以下に挙がっている製造元によっては、電波法の規定により日本国内で電波通信を行う端末に対して義務付けられている「技適」を取得していない端末が存在し、現にそれらが日本国内で流通している。
日本国内に支社があったり、正規代理店が存在しそこで技適を取得している場合であれば合法的に電波通信を行うことが可能であるが、小規模ショップでや海外通販サイト等で個人輸入した場合は技適を取得していない場合が殆ど(技適を取得するためには一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター等にて試験を受けて技適をパスした証明を総務省に提出しないと合法化出来ない)。

技適を取得していない端末(違法無線機)で電波通信を行うことは電波法(昭和25年法律第131号)違反となる。電波を発信しない状態で使用・単純所持をするのは合法。

電波法違反の罰則は以下のとおり。

第53条
無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、識別信号、電波の型式及び周波数は、免許状等に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。

第108条の２（罰則）
電気通信業務又は放送の業務の用に供する無線局の無線設備又は人命若しくは財産の保護、治安の維持、気象業務、電気事業に係る電気の供給の業務若しくは鉄道事業に係る列車の運行の業務の用に供する無線設備を損壊し、又はこれに物品を接触し、その他その無線設備の機能に障害を与えて無線通信を妨害した者は、5年以下の懲役又は250万円以下の罰金に処する。
２前項の未遂罪は、罰する。

第110条（罰則）
次の各号のいずれかに該当する者は、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金に処する。
一第4条の規定による免許又は第27条の18第1項の規定による登録がないのに、無線局を開設した者
二第4条の規定による免許又は第27条の18第1項の規定による登録がないのに、かつ、第70条の7第1項、第70条の8第1項又は第70条の9第1項の規定によらないで、無線局を運用した者
五第52条、第53条、第54条第1号又は第55条の規定に違反して無線局を運用した者（以下省略）

第113条（罰則）
次の各号のいずれかに該当する者は、30万円以下の罰金に処する。
十五第39条第1項若しくは第2項又は第39条の13の規定に違反した者（以下省略）

第114条（罰則）
法人の代表者又は法人若しくは人の代理人、使用人その他の従事者が、その法人又は人の業務に関し、第110条、第110条の2及び第111条から第113条までの違反行為をしたときは、行為者を罰するほか、その法人又は人に対しても各本条の罰金刑を科する。（一部要約）

日本国内に定住している者は国籍を問わず、原則技適を取得している端末でないと電波通信を行ってはいけない。ただし、普段海外に駐在するなどして一時帰国した在外邦人や、訪日外国人の一時利用に関しては、携帯電話機やポケットWi-Fi システム・パソコン・ゲーム機・ワイヤレスイヤホン等の一般家庭用の通信機器の場合で、なおかつ日本の技適に相当する電波認証(アメリカのFCC認証等)を取得している端末に限り、入国から90日間に限り総務省に対しての届出不要で合法的に使用可能である。

近年、ブログやTwitter、YouTube上で「中華スマホいいぞ～」等と布教する人がいるが、大概は技適を取っていない端末なので「私は法律いはんしていま～す、ポリスメン捕まえにきてくださ～い」と言っているようなものである。Twitter上などではこれらの行為をエゴサーチして突撃する「技適警察」というクラスタもいるのでそれらに目を付けられたら炎上するので注意。(なかには凸られても何食わぬ顔でおおっぴらに技適未取得スマホを使う「無敵の人」もいるが…)

技適未取得機器を用いた実験等の特例制度というものもあり、申請することで自宅での使用は可能になるようだ。180日の有効期限があることも覚えておきたい。

Amazon…タブレット型端末のKindle Fire。※厳密にはAndroidベースのカスタム ROMの「Fire OS」を搭載しており、ノーマル状態ではPlayストア等は使えない。ゴニョゴニョするにはある程度の知識が必要。
ASUS…パソコン業界では有名なメーカー。主にタブレット端末を開発。ASUS PadやEEE Pad、Fonepad、Memo pad、Zenpadなど。2014年にはスマートフォンの「Zenfone」シリーズで一世を風靡した。　最新バージョンへの追随が割と早い。近年ではゲーミングスマートフォン「ROG Phone」を販売している。TransformerシリーズやPadfoneなど割と変態チックなものも作る。
acer…台湾のコンピューターメーカー。タブレット端末の「Icon ia」シリーズを発売したほか、2015年始めにブックオフと提携しSIMフリースマートフォン「Liq uid」シリーズを日本に投入した。2022年現在新機種は出ていない。
Alldoc ube…中国のメーカー。ノートPCやタブレットを扱っている。Amazonで購入可能。
HTC…スマートフォンのhTC。台湾のスマートフォンやPDAのメーカー。日本で最初のAndroid端末である『HT-03A』を製造した。「Nexus」シリーズの後継と言える「Pixel」シリーズを開発していたが、2018年にGoogleによって開発チームが買収された。2022年に「Desire 22 pro」を国内向けに発表したが、価格が高めということがありヒットはしなかったようだ。
HSG…7インチ画面のAndroidタブレット端末「MID70xシリーズ」「MI DX 5A」を発売している。日本では「OPad」と言ったほうが通りがよいだろうか。中国の電子機器メーカー。知名度はあまり高くない。
NEC カシオ…カシオがスマートフォンのG'zOne。NECはスマートフォンのMEDIASを発売していた。　スマートフォン以外の端末としては、NECからは「Life Touch」シリーズ（タブレットタイプ端末"Smart ia（スマーティア） ^[3]ノートPC 型端末"Life Touch NOTE（ライフタッチノート）"）が発売されている（現行はLife Touch NOTEのみ）。カシオからは2017年からハンディターミナル(小売店舗での発注作業や倉庫でのピッキング作業、運送業での伝票管理などで使用するPDA端末。レーザー照射する大型バーコードリーダーが付いているのが特徴。)事業でAndroid端末事業に返り咲き。なんと音声通話機能がオミットされていないので実質スマホとして使える。お前のような一般スマホユーザーがいるか。
LGエレクトロニクス…2021年 4月5日にスマホ事業撤退を発表。近年では「V60 ThinQ 5G」や「Velvet」などケースを装着すると二画面になるスマートフォンを展開していた。初期のandroidではOptimus シリーズが有名で、auではisaiの名で発売されていた。
オンキヨー＆パイオニア…日本の名門オーディオブランドである「オンキヨー」がパイオニアの家庭用オーディオ部門を引き継いだ。Android5.1を搭載したポータブルハイレゾオーディオプレーヤーの「DP-X1」をオンキヨーブランドで、「XDP-100R」をパイオニアブランドで発売。
広東欧珀移動通信(OPPO)…中国のメーカーで日本法人はオウガ・ジャパンという名前で展開している。日本ではRenoシリーズが有名か。One PlusやRealmeを傘下に持つ。「OPPO Watch」や「OPPO Enco」などスマートフォンの関連機器も販売している。
OUK ITEL…中国のメーカーでAmazonなどで販売されている。格安スマホメーカーである。
Orb ic（オルビック）…アメリカの企業で2023年に日本市場に参入。「Fun+ 4G」というスマホなどを日本で販売する。スマートフォンもタブレットもローエンドが中心だがタフネスモデルのタブレットなども展開している。イヤホンなど周辺機器も販売する予定。
カール・ツァイス…ドイツの名門光学機器メーカー。2018年にAndroid搭載コンパクトデジタルカメラの「ZEI SS ZX1」を発表。2020年秋にようやく海外で発売開始された。日本での発売は未定だが、日本語版公式 HPが用意されているため日本国内での正規販売の可能性はあるだろう。
Google…androidを開発しているGoogleも2018年にHTCのスマートフォン部門の「Pixel」開発チームを買収し、「Pixel」シリーズを開発している。「Pixel」のスマートフォンには末尾にaが付くモデル（例として7a）があり、通常のPixelからはスペックがダウンしているがコストパフォーマンスに優れている。2023年には折り畳みスマートフォンの「Pixel Fold」やAndroidタブレットの「Pixel Tablet」も発表した。
京セラ…スマートフォンのDIGNO、URBANO、TORQUE。auがメインだが、最近はウィルコム(現:ワイモバイル)やソフトバンクにも供給。ワイモバイル向けに「Android One」シリーズなどをリリースしていた、2023年 5月16日にスマートフォン事業からの撤退を発表したが、TORQUEに関しては引き続き展開していくとしている。
クリエイティブテクノロジー(クリエイティブメディア)…デジタルオーディオプレーヤーZEN Touch、タブレット型端末ZiiOを発売。
広達電脳…台湾のコンピュータメーカー。英語表記では『Qua nta Computer Inc.』(クアンタ・コンピュータ)を名乗る。パソコン等のデジタル製品をOEM生産している。パナソニックの『ELUGA U2』や、VAIO・日本通信共同企画の『VAIO PHONE VA-10J』はクアンタ製のOEM商品である。
サムスン電子…フラグシップの「Galaxy S」シリーズと廉価な「Galaxy A」シリーズがメインであり、その他に折り畳み可能な「Galaxy Z Flip/Fold」が販売されている。過去にはスタイラスペンが付属して、大型のNote シリーズがあったが、SシリーズのUltraモデルに統合され無くなった。2022年度のシェアでは世界一位であり、Androidの中でも売れている。
geanee…ジェネシスホールディングス株式会社が展開する格安家電ブランド。Androidタブレット端末の「ADP」シリーズを始め、イオングループと提携し格安SIM フリースマホの「FXC」シリーズを販売。
シャープ…フラグシップモデルの「AQUOS R」シリーズ、ミドルエンドの「AQUOS sense」シリーズ、ローエンドの「AQUOS wish」シリーズなどが2023年現在展開されている。過去にはタブレットのAQUOS PAD、AndroidガラホのAQUOS K・AQUOSケータイを発売していた。2018年頃からandroidの2年間のOS アップデートを保証するなどしている。「AQUOS R8」シリーズではOS バージョンアップは最大3回、セキュリティ更新は最大5年するという。近年はAQUOS senseシリーズが一定の評価を得ている。
深圳优米智能科技有限公司(UMIDIGI)…「ユミディジ」と読む。Amazonで販売している。格安スマホメーカーである。
深圳市天瓏移動技術有限公司(Shenzhen Tinno Mobile Technology)…子会社としてフランスに「Wiko」も設立。日本国内にはWiko Tommy/Tommy3 plus、Rakuten Mini(C330)、Rakuten Hand(P770)が流通。
中興通訊(ZTE)…中国の通信設備・機器メーカー。スマートフォンの「シリーズが最主力。一部のBladeシリーズは「gooのスマホ」シリーズとしてNTT グループへのOEM供給を行っている。近年では中流路線として「AXON」シリーズもリリース。楽天モバイル初のオリジナル 5G スマホ「Rakuten BIG」(ZR01)は実はZTE製。タブレット「Light Tab」。系列会社のNubiaがゲーミングスマートフォン「Red Magic」を販売している。2023年現在は「Libero」シリーズがワイモバイル向けに国内で発売されている。
ソニー(ソニーモバイルコミュニケーションズ(旧称ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ))スマートフォンのXperiaが主要スマートフォンブランドに成長。以前は、スウェーデンのエリクソンとの合弁会社であった。2023年現在ではフラグシップの「Xperia 1」シリーズ、小型ハイエンドの「Xperia 5」シリーズ、ミドルエンドの「Xperia 10」シリーズ、ローエンドの「Xperia A ce」シリーズ、撮影のプロ向けの「Xperia PRO-I」などが国内で展開されている。携帯オーディオのウォークマンZシリーズ、Fシリーズ、Android TV搭載スマートテレビBRAVIA。タブレットはXperia Z4 Tabletを最後に発売していない。
TCL集団股份有限公司…通称TCL、「TCL Plex」や「TCL 10 pro」を販売しており、画面の綺麗さと安さが売り。2004年にフランスの名門通信機器メーカーのAlc atelと業務提携・合弁会社を設立後携帯電話機部門を受け継いだ。2016年にはカナダのスマホメーカーBlackBerryと独占ライセンス契約しBlackBerry ブランドでAndroid端末を発売。
台電科技(Tecl ast)…中国のメーカーでノートPCやタブレットを販売している。Amazonで購入可能。
Dell…スマートフォンの「DELL STREAK」。アメリカのパソコンメーカー。ソフトバンクとイーモバイル(現:ワイモバイル)に1回ずつ供給。2012年にスマートフォン事業から撤退。
Nothing（ナッシング）…ロンドンで設立された新興メーカー。カール・ペイ氏がCEOを務めている。完全ワイヤレスイヤホンの「Nothing Ear (1)」を最初の商品としてリリースした。2023年現在は「Nothing Ear (2)」も販売されている。「Nothing Phone (2)」が2023年に発売予定であり、スペックなどもリークされており、日本でも発売が期待できる。「Phone (2)」では3年間のOS アップデートと4年間のセキュリティアップデートを行うとしている。
ニコン…日本の名門カメラメーカーのひとつ。2012年にAndorid 2.3搭載デジカメ「COOLPIX S800C」を発売。Wi-Fi・Playストアにも対応している。
VAIO…ソニーから独立した日本のパソコンメーカー。日本通信と共同企画で『VAIO PHONE VA-10J』を発売(クアンタ製のOEM商品)。2023年現在新機種は出ていない。
パンテック&キュリテル…韓国の携帯電話専業メーカーで、韓国内でLGとシェア 2位を争っていたが、2014年に事実上の破産に追い込まれ、2016年には日本法人も破産に追い込まれた。日本にはauにのみ供給経験あり。
パナソニック…スマートフォンのLUMIX Phone、ELUGA。デジタルミュージックプレイヤー「デジタルメディアプレーヤー　 MV 100」や、防水型ポータブルテレビ「ME970」、ドイツの名門光学機器メーカー「ライカ」のレンズを搭載したコンパクトデジタルカメラ(同社では「コミュニケーションカメラ」と称する)「DMC-CM10」も発売されている。日本向けには2013年でスマートフォン事業からは撤退しているが、海外では台湾の「クアンタ・コンピュータ」のOEM供給で『ELUGA U2』を2015年に発売しており、ブランド自体は存続している。
VANKYO…中国のメーカー、格安タブレットを主に販売している。アマゾンで購入可能。
華為技術有限公司(HUAWEI)…中国の通信機器メーカーで、日本では旧:イーモバイル現:ワイモバイルと仲が良い(基地局等のインフラをここで調達)。格安のスマートフォン「IDE OS」を発売。日本での代理店は日本通信（b-mobile）とTikiモバイル。旧:イーモバイルの取り扱うスマートフォンの殆ど。2012年秋にはドコモに「As cend」シリーズを供給開始、2014年冬からは独自にSIMフリー版As cend、およびタブレット端末の「Media Pad」を販売開始した。2020年現在アメリカの禁輸措置でGoogleのアプリストア「Playストア」などを含むGMSというサービスが使用禁止になっており、HUAWEIの独自ストア「App Gallery」を使用している。
维沃移动通信有限公司(vivo)…中国のメーカーでOPPOと同じ歩歩高電子（BBK）グループの傘下。日本ではスマートフォンを販売していない。
FC NT（旧富士通コネクテッドテクノロジーズ）…FC NTと屋号を変えてからは富士通とは関係がない。サステナブルを売りにした「arrows N」や高齢者向けの「らくらくスマートフォン」などを発売していたが、2023年 5月30日に倒産した。
船井電機…2013年にauに対しAndorid 4.0搭載スティック型端末「Smart TV Stick」を製造・供給。2020年には世界初のAndroid TV＋HDD内蔵で4k 有機EL液晶搭載のスマートテレビ「7030」シリーズをヤマダ電機グループ専売で発売。
Black view…中国のメーカーでAmazonで販売されている。タフネスなスマホが多い格安スマホメーカーである。
北京小米科技有限責任公司(Xiaomi)…中国の新進気鋭な家電メーカー。フラッグシップスマートフォンの「小米手機」(Mi)シリーズをはじめ、ミドル・ローエンド路線の「紅米手機」(Red Mi)や、タブレット端末の「小米平板」(Mi Pad)を発売。ゲーミングスマートフォンの「Black Shark」シリーズも販売している。2019年に日本に参入した。
MAYA SYSTEM…2018年に格安SIMと格安スマホを展開していたプラスワン・マーケティング株式会社(FREETEL)からスマホ製造販売事業を譲渡し、現在に至る。個人向けと法人向けのスマホやWi-Fiルーターなどを販売している。
モトローラ・モビリティ…スマートフォン「MOTOROLA PHOTON」「MOT OLORA RAZR」。タブレット「MOTOROLA XOOM」を発売。2011年にGoogleにより買収されたが、その後2014年中国のLenovoに売却された。
聯想集団…レノボ(Lenovo)のブランドで知られる中国のコンピュータメーカー。キックスタンド内蔵タブレット端末の「Yoga」シリーズをはじめ、ベーシックタブレット端末の「Lenovo tab」を発売。日本ではスマートフォンは未発売。

合同ブランド

複数メーカーで構成されるブランドを50音順に挙げる。

iida
ガラケー時代から引き継がれるauのデザイン指向のブランド。スマートフォンに関しては現在、シャープ製「INFOBAR A01」と「INFOBAR C01」、HTC製「INFOBAR A02」が存在する。

Nexus
販売元Googleのスマートフォン。OS アップデートが一番早く提供されるブランドでも有る。
赤字は最新、太字はアップデート保障があるもの(発売から18ヶ月以内)、細字はアップデート保障が終了したものである。右側は製造会社である。

機種	メーカー
Nexus One(初代) / Nexus9	HTC
Nexus S / Galaxy Nexus / Nexus10	サムスン電子
Nexus7	ASUS
Nexus4 / Nexus5 / Nexus5x	LG
Nexus6	Motorla
Nexus6p	華為技術有限公司

その他

スマートフォンその他iPhoneもそうではあるが、「Androidは電池が持たない。iPhoneよりはるかに持たない」と言われてきた。これに対し、Google共同創業者ラリー・ペイジがサードパーティのアプリに起因するとの見方を示し、エリック・シュミット CEOが訂正するという一波乱もあった。原文はgizmodo 2010年6月14日記事を参照。その後、2010年 12月登場のAndroid2.3では、新機能として「バッテリー管理機能の向上」が挙げられたため、OSにも非があると実質的に認めたとも見て取れる。
Android向けFlashは開発終了につきAndroid4.0以降ではpre-inst allされない。ただし、ここへ行けば幸せになるかも…？