非代替性トークンとは (ヒダイタイセイトークンとは) [単語記事]

非代替性トークン(英：Non-Fungible Token、略：NFT)とは、ブロックチェーン上に記録される一意で代替不可能なデータ単位……と言われてもピンとこないだろう、正直。雑に言えば、「唯一無二の暗号資産」というもの。以下、NFTとのみ表記することがあることに注意されたい。

この、デジタルデータ内のトークンと、証明元のサーバーを利用した美術品（NFTアート）や、ゲーム内アイテム（NFTゲーム）、NFTを利用したチケットなど、デジタルデータとしての所有者の唯一性を証明するための技術にも応用されている。

概要1

まず、ブロックチェーン技術というのは何なのかと言うと、ざっくり言えば正確な取引の履歴を常に紐付ける技術のこと。仮想通貨とかがいい例で、仮想通貨はその所有権の移転が正確に記録されることで、物理的な通貨と同じように扱うことが出来る。

ならば、その技術を利用して、電子データとしてのイラストに同じように取引の履歴を紐付ければ、画商が絵の原版を売るように、電子データの所有者を明確化出来る、という発想が出てくるのは自然なことだった。

ビットコインに代表される仮想通貨は、代替性があるものであるため代替性トークン(FT)と呼ばれる。お金はお金であることに価値があるのであり、一万円札1枚でも、千円札10枚でも、一円玉10000枚でも10000円は10000円だからである。
一方、ラッセンの絵はラッセン本人が描いた絵と、それをコピーしたものとは等価ではない。オリジナルであることに意味がある。このため、代替できないので「非代替性トークン」と呼ばれるのだ。そして、代替性の有無を問わず電子的な「財産」なので、投資の対象にもなっている。
『Cryptokitties』というゲームでは、キャラクター(仮想ネコ)が日本円にして1400万円で取引されたこともある。これより、「後に価値を持ちそうなNFTを買っておいて、高騰するのを待つ」という投資商品のひとつになっているのだ。

概要2

このように難しい話をしてきたが、要は「データのオリジナルの所有権を保証しますよ！」というのがNFTである。しかしこれは「所有権」の在り処の保証である。勘違いされがちだが、「著作権」ではないのだ。

まずあなたが絵を描いたとする。その絵の著作者は誰か。あなたである。しかしその絵を誰かにあげたとしよう。それでも著作者は変わらずあなたである。所有権は別の人にあるが、著作権は移譲されない。なんなら著作者は勝手に自分の著作物のコピーを作ることができるが、所有者にはそんな権利はない。漫画家の原稿を買ったからって出版できないのだ。
電子データでも同じことで、「所有権」をいくら買ったからってそれを利用したり、不特定多数の見るSNSにアップロードしたりは出来ない^[1]。NFT支持者は主として、オリジナルに金を出せるということがステータスシンボルとして機能すると主張している。

NFTゲーム(ゲーム内アイテムをNFTの形で販売するゲーム)「Crypt ospells」では、「デジタル上のカードが総数何枚か」を示し、それをユーザー間で売買させることでカードに価値を持たせるという工夫がなされている。要はネット上で仮想的なカードショップの取引を再現しているのだ。

そもそもNFTとは何なのか

まず、トークンの定義にあたっては、Token Taxon omy Frameworkと呼ばれるものがある。これにおいて、最初が「τ_N」となっているものがNFTである。ただし、これだけでは、NFTが移転可能であるかは不明である。移転不可能なNFTというのも存在するためだ(例えば学位証明書などは移転不可能なNFTである)。

その後、{}の中にそのトークンの振る舞いを記述する。例えば「{~d,t,g,SC}」とあれば、「分割不可能で、他者への譲渡が可能。権限の移譲が可能であり、かつ供給者による鋳造が可能」という意味を持つ。

さらに後ろに「+φ」の後に続けることで追加のプロパティを定義可能。

で、なんでブロックチェーンという無関係な技術が持ち出されたかというと、「トークンの正当な発行・移転の証明」のためである。つまり、トークンの正当な発行・移転の証明が不要であれば、何もブロックチェーン技術に頼る必要は、本来は存在しない。

代替性トークンの例だが、お金は代替性トークンというトークンである。これが本物であるというのは、正当な権威のある通貨発行機関(日本であれば財務省や日本銀行)、もしくはそれに代わる誰かが担保するから、ブロックチェーンなどの技術に頼る必要がない。

問題点

環境負荷

NFTの取引に際して使われてきたのはプルーフ・オブ・ワークという「一定作業を行ったこと」を証明とした取引であったが、その作業のために電力消費量が高いことが指摘されている。NFT側もこの批判に対応するため、プルーフ・オブ・ステークタイプの検証プロトコルを採用しはじめている。

オフチェーンでの保管

NFTのベースになるデータは肥大化しているため、それそのものをブロックチェーンに乗せると重いので、取引した記録を「所有権」にだけ紐づけており、実際のデータはURLで指し示すことが多い。しかしこれは「リンク切れ」を起こす懸念がある。また、「所有権」のデータはその元ファイルにはないので、誰でも右クリックでそれを保存できる。

著作者以外がNFTを販売する危険性

NFTの問題点としてしばしば主張されるのはやはりこれであろう。

Netflixで好評を得た番組『イカゲーム (Squid Game)』に関わるNFTはマーケットプレイスで大きな売上を記録しているが、Netflixおよび『イカゲーム』の製作者はこのNFTに関与もしなければ公認もしていない。DeviantArtは投稿作品がNFTで無断転売されていた場合におしえてくれるサービスを開始したが、これも裏を返せば「デジタル転売」が横行していることの証左であろう。

NFTは「オリジナルを保有することの証明」として持て囃されているが、「元のデータがオリジナルであること」の証明は全くしてくれない。

ポンジ・スキーム化への懸念

一部のNFTゲームでもこの投資合戦は盛り上がりを見せているが、こうしたゲーム内アイテムのNFTは参加者の流入が止まると途端にお金の入りがストップする。自分が買ったNFTに価値があるのは、それにより高額の金銭を支払ってくれる人が入ればの話である。

これを理解していれば、「NFTで誰でも大金持ちに！」といって最初のうちは安いNFTを買わせては高い値段で買い上げ、盛り上がってきたところでその人達が高い値段でNFTを購入した段階で手を引いたり、NFTゲームそのものをサービス終了することで勝ち逃げできる。これはポンジ・スキームと相似形である。

余談

NFTは法整備が追いついていないため、インサイダー取引が仮になされてもそれを取り締まる法律がないことが問題視されている。
NFTというものを懸念・あるいは嫌厭する創作コミュニティも登場している。例えば、SCP Foundationは「SCPのオープンで無料なコラボレーションという目標と擦り合わない」として、SCP WikiにおけるNFTの販売・喧伝を行わないことを表明している。