G7単語

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G7（ジーセブン、英: Group of Seven）とは、国家グループの一つである。

ここでは同種のグループである「G8」「G20」「P5」「D10」についても合わせて説明する。

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曖昧さ回避

• テレビアニメ『無敵ロボ トライダーG7』。
• ドイツの水雷艇であるG7級大型水雷艇。
• 音楽理論において、G（ソ）の7thコードを指す。

G7/G8

上記7箇国で構成される国家グループである。同グループの各国の首脳（元首又は宰相）が集って開催される国際会議を「先進国首脳会議」もしくは「G7サミット」と称する。但し、ロシアが構成国の一つだった1998年から2014年迄の期間は「G8」と称し、その国際会議は「主要国首脳会議」もしくは「G8サミット」と称した。

東西冷戦下の1973年のオイルショックを契機に開催された、経済的課題を討議する会議「ライブラリーグループ」を起源とする。1975年に、フランス、アメリカ、イギリス、西ドイツ、日本の5箇国による所謂「G5」が結成され、同年の第1回先進国首脳会議にイタリアが加わって「G6」に、1976年の第2回先進国首脳会議にカナダが加わって現在の「G7」となった。

1998年にロシアが加わり一時は「G8」となったが、2014年のクリミア併合（ウクライナ問題）によってロシアはサミット参加資格停止処分となり、再び「G7」となり現在に到る。

国際連合の安全保障理事会・常任理事国という体制が「第二次世界大戦の戦勝諸国の利権」と批判されているのと同様に、前述の結成経緯に照らしてこのG7体制は「東西冷戦の勝利者である西側諸国の利権」と批判されることがある。2014年以降、嘗て東西冷戦下で東側諸国の盟主であったロシアのサミット参加資格停止により、この側面が再び顕在化した。

2019年の第45回先進国首脳会議では、恒例の首脳宣言が採択されなかった^[1]。

G20

G20（ジートゥエンティ、英: Group of Twenty）とは、G7の7国家に現在成長著しいといわれる新興5ヶ国「BRICS」ほか8国家（勢力）を加えた、上記の20ヶ国で構成される国家グループである。

世界経済に与える影響が大きいといわれる20の国・地域が経済を中心とした話し合いを行う集まり。アジア通貨危機（1997）をきっかけに「経済力をつけてきた新興国も協力して解決法を考えよう」という声が高まったことで結成されており、1999年に財務担当者による会議がスタートした。2008年に起きた世界的な大不況「リーマン・ショック」からは首相や大統領クラスの首脳同士が話し合う「G20首脳会議」も開かれるようになり、毎年開催されている。

G20全体でのGDP（国内総生産）は世界の8割以上を占めており、会議の内容も、アメリカと中国の貿易問題やプラスチックごみの規制、巨大IT企業への対策など、経済にとどまらず多種多様な話題に広がる。会議が開かれる時にはさらに複数の国家と国連や世界保健機関（WHO）などの国際機関も招待されており、会期中には参加国同士による首脳会談なども個別で組まれることもよくある。 ^[2]

P5

Permanent Members（常任理事国）の意味であり、P5とは常任理事国5ヶ国（いわゆる五大国）のこと。

こちらを参照。　→　常任理事国

D10

イギリス下院の保守党議員らがつくる「中国研究グループ」が報告書の中で発表した、G7に代わる新しい国家の枠組み。「Democracy 10」（民主主義10ヶ国）の意味。 ^{[3] [4]}

中国の影響力に対抗するために民主国家が結束することを呼びかけており、現在のG7の枠組みに新たにインド、韓国、オーストラリアの3カ国を追加することを提唱しており、以下の点を掲げている。

• ▼ポイント
  • 現在のG7メンバーに韓国、インド、オーストラリアを加える。D10は民主的な統治と国際的な法の支配を損ねる独裁政権に対抗するため、民主主義国間の協力を深め、自由の価値や人権を強化する。 民主主義を希求する国々を権威主義国家の介入から守る。
  • 中国が世界貿易機関（WTO）のルールや国際社会の基本的な規範を破る場合はWTO加盟国としての利益を享受させるべきではない。中国がWTOのルールを破れば、D10は中国に対して戦略的に訴訟で争い、WTOのルールに基づいて制裁を課すべきだ。
  • D10はDTO （民主主義国家による貿易機関）を創設すべきだ。D10は中国の貿易慣行や中国市場における支配がもたらす市場の歪みを是正するため協力すべきだ。
  • 中国がWTOのルールを守らなければ、D10はそのルール内で中国に対する関税を同時に上げる方法を見つけるべきだ。
  • 　

関連動画

関連リンク

• G7 / G8: 外務省
• ハッシュタグ #G7: Twitter

関連項目

• サミット
• 国の一覧
  • フランス
  • アメリカ合衆国 / アメリカ
  • イギリス
  • ドイツ / 西ドイツ
  • 日本
  • イタリア
  • カナダ
  • ロシア

脚注

1. *Ｇ７サミット閉幕、首脳宣言見送り＝貿易・ロシア復帰で溝－対北朝鮮は連携：時事ドットコム: 時事通信
2. *読売新聞 2019年6月5日（水曜日）
3. *韓国、印、豪が来年のG7サミットに参加する　D10に衣替え?　日本は韓国との関係修復を (Yahooニュース)
4. *G7ならぬ「D10」がトランプと中国の暴走を止める切り札 (NewsWeek)

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