広東欧珀移動通信 単語

カントンオッポイドウツウシン

7.6千文字の記事

広東欧珀移動通信有限公司とは、中華人民共和国広東省東莞市長安鎮18号に本社を構えるデジタル製品メーカーである。

概要

OPPO」(オッポ)のブランド名で事業展開を行っている企業。元々は「歩歩高」(読みブーブーガオ、通称BBKグループ)のブランド。このBBK自体の知名度は日本では高くないものの、本記事の企業であるOPPOだけでなく、同じくBBKから2009年分社化したVivo下にあたるので、この2社の販売数を合算した場合はスマホ2強とされるAppleサムスンいでスマホ部門では2021年には世界シェア1位になったこともあり、名実ともに中国内ではXiaomiを抑えて圧勝している企業である。

2003年BBKから分社化。現在は欧加ホールディングス子会社で、2020年けるスマートフォン世界シェアは6位。サブブランドとして深圳市万普拉斯科技(ブランド名一加/OnePlus)を有している他、2019年独立したRealMe重慶移動通信(ブランド/realme)は兄弟会社に当たる(ただし製品開発・製造は一元化されている)。ラインナップは中国企業にしてはやや高級路線で、格安路線を行くrealmeと棲み分けを図っている。しかし2020年以降はXiaomiAppleの反撃でシェアは伸び悩み、一度は分社化したOnePlusrealmeを再度経営統合する動きが進んでいる。特に欧州での不振がしており、アジア圏のシェアは安定しているものの、Appleサムスンには後れを取っている。

日本では、これまでは高級ピュアオーディオ部門・ブルーレイディスクプレイヤー部門で一部のマニアにその名が知られる程度で、「中華にしてはなかなかやるじゃねえか!」という評価であった。
携帯電話事業は2008年から参入(携帯電話製造部門の法人格自体は2003年に創設済)。2011年スマートフォンの製造を開始。

2017年日本市場への本格参入を的として日本支社である準備会社のオッポジャパンを設立。日本支社の所在地は東京都品川区品川2-5-8パークサイドビル9F。2018年日本市場へのスマートフォン正規販売を開始。しかし、同時期にスマートフォン部門に注力する政策ので高級オーディオ部門・ブルーレイディスクディスクプレイヤー部門から撤退した。2020年会社に社名を合わせる形で「オウガ・ジャパン」に変更(OPPO『』とOnePlus『一加』の造語『欧加』を日本語読みしたもの)。これにより姉妹ブランドであるrealmeやOnePlus日本上陸も期待されていたが、2021年realmeが日本進出を果たした(ただし別会社『シンガ・ジャパン』を立てている)。2020年ワイレスイヤホン及びスマートウォッチの販売を開始した。

ポストファーウェイの座を虎視々と狙っており、日本市場でも攻勢を強めている。イメージキャラクターとして2019年より指原莉乃2020年より木梨憲武を起用しており、かなり本気であることがえる。

しかし日本市場においてもXiaomiとは2021年以降の直接対決ではスマートデバイス全体で見ても分が悪く、日本ではPCはともかくスマホでは存在感が薄かったレノボにも2024年には下のモトローラarrowsの合算した場合のシェアで後れを取るなど苦戦しており、日本市場においてrealmeはスマホ未発売のまま2年足らずで撤退に追いやられたのもそのがあると思われる。

なおガジェットファン人気ハイエンドスマートフォンであるOnePlusはOPPOの別ブランドから出ている機種であり、バンド日本全対応していることから、こちらもローライズが期待されている。

ただ、今のところは某H社や某Z社とは違い世間が大騒ぎするようなスキャンラスな話は聞かれない模様。2020年SHARP特許権で訴訟を起こされ、OPPO側も特許権で逆提訴した。長らく動きがなかったが、2021年10月に双方の特許を共有するライセンス契約が結ばれ、ようやく和解に至った。

主な製品ラインナップ(2021年現在)

OS

Androidベースとした「ColorOS」を採用している。2021年12月現在の最新版は12(Android12)。経営統合の一環で2021年よりOnePlusも搭載し、グロバル版も含めコードの統一が図られている。

日本国内で正規販売されたことのあるスマートフォン

※注釈がない限りSIMフリー機(キャリアとの併売含む)、おサイフケータイ非搭載。

2021年9月まで楽天モバイルを除くキャリアから販売される機種ではSIMロックが掛かっていた。また2021年12月現在、4大キャリアではNTTドコモを除く全社での発売を果たしている。

なおNTTドコモに関しては2019年以降中国メーカーを排除した。タブレットでは中華系のレノボなどを採用しているため直接の制裁対になったZTEファーウェイべればまだ発売の可性があるが、NTT子会社になったことで最大政府やそれを支える自民党力が強まっており、仮に発売しようものなら横が入るのは避けられないものと思われる。加えてかつては営だった繋がりで企業を優遇する傾向にあり、入り込む余地がないという事情もある。そもそもレノボNEC富士通PCモバイル部門に筆頭として合資扱いになっており、日本企業とつながりが深い。

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