公共交通機関とは、個人所有物ではない乗り物と定義されるもの。
概要
よく「公共交通機関をご利用ください」とあるが、つまり自家用車や自転車などの個人所有物で来るな、ってこと。
などが上げられる。
たとえば国際展示場や大田区産業プラザなどに個人の車や自転車などで来訪すると、駐車場や駐輪場がそれほど整備されてないために路駐などの青空駐車で交通渋滞を引き起こすことになってしまう。だから電車やバスなどを利用して会場に向かうべきであろう。
歴史
この当時、馬車は非常に高価なものであり、貴族や王などしか利用できなかった。賃貸式の馬車もあったが、非常に高額であるために平民には手の届かないものだった。
1622年、哲学者であり思想家でもあり数学者などでもある「人間は考える葦である」との名言を残したブレーズ・パスカルが、乗合馬車を提案した。誰もが「5ソル」を支払えば利用できる馬車である。
これが公共交通機関の始まりとされる。
ただしこの馬車、営業許可時の条件により、「兵士、近習、召使い、その他の労働者」の利用は禁止となっていたため、成功したのは初期だけで、利用条件の煩わしさから利用客が減り、1677年には廃止されてしまう。
再び乗合馬車が復活するのは、150年後の1828年まで待たなければならなかった。
日本では公共交通機関はその利便性から広く一般的に利用されるが、1960年代頃から利用率が低下する。この頃から世界各地、特に先進国で自家用車を持つ個人が増大したためであり、日本は特に顕著だった。自家用車があれば、当然公共交通機関は利用しなくなる。
のち、1990年代までに倒産や解散した公共交通機関の会社は増え続けた。
1990年代後半に入り、バブルがはじけたことで自家用車を手放す人々が増え、また駐車場や路上駐車に対しての法整備が強化されていき、公共交通機関が見直されはじめた。
しかし、再び受難の時代が訪れた。2020年からのコロナ禍を機にテレワークが普及し、通勤・出張需要が蒸発。行楽需要も感染対策に有利な自家用車へ流出した。特に首都圏では2021年以降も旅客減少に歯止めがかかっておらず、内部補填どころかドル箱路線が更なる損失を生む悪循環に陥っている。加えて人口減少と無料高速(新直轄方式)の拡充、労働力不足の三重苦で各社の経営は行き詰まり、再び存廃の岐路に立たされている。一方で地方都市では比較的早く客足が戻ったため一度は収まっていた「痛勤」問題が再燃しており、老朽化した設備の更新が課題となっている。
現在、バスにおける高度道路交通システムの強化やGPSによる渋滞予測、鉄道サービスの充実化、旅客システムの全面バリアフリー化計画(注・PDF)、など公共交通機関は全面見直し段階に入っている。一方で鉄道の早期廃止要求やバスレーンの撤去、デマンド交通への転換など公共交通の維持を諦める自治体も増えてきている。
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関連項目
- 通勤
- 通学
- 登下校
- 乗り物
- 駅/バス停/空港/港
- 遅延
- 事故/災害/トラブル
- 遅延証明書
- 東京ビッグサイトへの公共交通機関でのアクセスについて
- 幕張メッセへの公共交通機関でのアクセスについて
- 公共交通機関でのアクセスに関する記事一覧
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