八八艦隊

八八艦隊とは 第一次世界大戦後の日本海軍が実現を目指していた大艦隊計画。 冷戦末期に海上自衛隊にて計画された艦隊構成の通称。一個護衛艦隊群を護衛艦8隻と対潜哨戒ヘリ8機で構成するというもの。8艦8機体制という呼び方と1.をかけている。「新八八艦隊」とも呼ぶ。 ここでは(1)の艦隊計画について述べる。

「八八」は、砲撃力と防御力に優れる戦艦８隻と、機動力に優れる巡洋戦艦（高速戦艦）８隻を中心とするものであったことに由来する。この他に補助艦として古鷹型重巡洋艦・球磨型軽巡洋艦・長良型軽巡洋艦・川内型軽巡洋艦など、合計で100隻余りの艦艇を建造することが計画された。

この項では併せて、八八艦隊計画を葬ることになった「ワシントン海軍軍縮条約」についても解説する。

　背景

　日露戦争でロシア海軍を打ち破った日本海軍は、海軍大国のイギリスが今のところ同盟国（日英同盟：1902年／明治35年）であり、その後イギリス・ロシア・フランスが三国協商となったところへ、日本も日英同盟の関係からこれに加わるような格好となったことから、西太平洋海域における海上脅威はドイツとアメリカが想定され、特にアメリカが最大の仮想敵国として意識されるようになってきた。

　主力戦艦を8＋8＝16隻とするのは、日本海海戦で有名な参謀・秋山真之少将が考えだしたと言われているが、実際のところは、明治40年（1905年）当時主力艦が25隻あったアメリカ海軍を迎え撃つために、少なくとも七割の主力艦（25隻の七割は17.5隻）が必要であるという考えと、秋山が戦術と艦隊指揮の適切性の観点から主力艦8隻の艦隊を2つ整備するべきとしていた考えが、丁度合わさる形で生まれたとも言われる。

　明治末年から大正前期にかけての軍備計画は、

• 日露戦争を戦った「六六艦隊」から、「八八艦隊」への更新を図る海軍
• 戦時50個師団（平時25個師団）体制の確立を目論む陸軍
• 財政規律の観点からそれに待ったをかけんとする大蔵省
• 内政予算拡大で『我田引鉄』（利益誘導）によって政治基盤を固めようとする政党（立憲政友会）

　の激しい対立の場となっていた。

　この最中に発生した第一次世界大戦（1914～1918年／大正3～7年）の結果、国際情勢は激変。ドイツは東アジア・西太平洋から駆逐され、北方には共産ロシア（ソ連）が登場。大戦で疲弊した英国とフランスの勢力は後退し、アメリカが太平洋と中国大陸の利権拡張を目指しての進出を本格化させつつあった。

　大正7年（1918年）の国防方針では、陸軍が大戦の戦訓を踏まえて「量より質」の観点へ移行し、戦時40個師団（平時21個師団）の整備を計画。一方海軍は、八八艦隊へ更に8隻の主力艦を上乗せした「八八八艦隊」の建造を計画するようになる。

　大正8年（1919年）、原敬内閣の高橋是清（大蔵大臣）・田中義一（陸軍大臣）・加藤友三郎（海軍大臣）の三者協議によって決まった大正9年度の軍備予算方針では、陸軍が海軍に譲歩して海軍の整備を優先し、海軍は大正16年度までに八八艦隊を成立。その後陸軍の拡充を図ることとなった。
　既に大正5年度予算で戦艦「長門」、6年度予算で戦艦「陸奥」「加賀」「土佐」と巡洋戦艦「天城」「赤城」、7年度予算で巡洋戦艦「愛宕」「高雄」の経費は帝国議会を通過していた。

　大正9年（1920年）7月、当時の国家予算のおよそ30％にあたる、総額6億円にも及ぶ八八艦隊の本予算は成立。同年11月、八八艦隊第一号艦・戦艦「長門」は竣工を果たした。

　八八艦隊の戦艦

艦型	排水量	主砲	速力	予定艦名
長門型　（戦艦）	34,000トン	16インチ砲　8門	26.5ノット	長門　陸奥
加賀型　（戦艦）	40,000トン	16インチ砲　10門	26.5ノット	加賀　土佐
天城型　（巡洋戦艦）	41,000トン	16インチ砲　10門	30ノット	天城　赤城　愛宕　高雄
紀伊型　（戦艦）	43,000トン	16インチ砲　10門	29ノット	紀伊　尾張　（駿河）　（近江）
「第十三号艦」　（巡洋戦艦）	48,000トン	18インチ砲　8門	30ノット	（第十三号）他3隻

1. 第十三号艦は資料の廃棄・抹消により、不明な点が多い。18インチ砲搭載は平賀譲（造船大佐）の意見書が根拠とされるが、決定されたものではなかったとする説もある。
2. 巡洋戦艦の天城型と戦艦の紀伊型に性能差がさほど無いのは、紀伊型を、先行各艦の建造状況に応じて改良させる意図があったと言われる。

（備考）　明治末～第一次世界大戦期に建造された戦艦

※戦艦「ドレッドノート」は1906年竣工　スペックは新造時による

艦型	排水量	主砲	速力	艦名（竣工年）	備考
薩摩型	20,000トン	12インチ砲　4門	20ノット	薩摩（1910）　安芸（1911）	前弩級戦艦　国産
河内型	20,000トン	12インチ砲　10門	21ノット	河内（1912）　摂津（1912）	弩級戦艦　国産 主砲は50口径4門と45口径6門
金剛型	26,000トン	14インチ砲　8門	27.5ノット	金剛（1913）　比叡（1914） 榛名（1915）　霧島（1915）	巡洋戦艦（初め装甲巡洋艦） 金剛のみ英国製
扶桑型	30,000トン	14インチ砲　12門	23ノット	扶桑（1915）　山城（1917）	超弩級戦艦　国産
伊勢型	30,000トン	14インチ砲　12門	23ノット	伊勢（1917）　日向（1918）	超弩級戦艦　国産 扶桑型の計画変更・改良

　「河内」は大正7年（1918年）、火薬庫の爆発事故で沈没。
　「薩摩」「安芸」「摂津」はワシントン海軍軍縮条約によって廃棄対象となり、「薩摩」と「安芸」は大正13年（1924年）に標的艦として砲撃実験に使われ沈没。
　「摂津」は無線操縦の標的艦として、徹甲弾や酸素魚雷など各種の実験に長く使われ、昭和20年（1945年）7月の呉軍港空襲で大破着底となる。

　「金剛」以降の８戦艦が近代化改修を繰り返された後、太平洋戦争で活躍することになるのは周知の通り。

　ワシントン軍縮会議

　こうしてようやく走りだした壮大なる八八艦隊計画だったが、上記のように艦隊の整備予算は国家予算の3割から4割を占める膨大なものであり、第一次世界大戦の戦争景気が急速に陰ってゆく中で、未だ国力に乏しい日本がこれだけの大艦隊を保有していけるのかという危惧は、当初から少なからずあった。大蔵省の事務次官は、予算が成立したその大正9年ごろ、海軍首脳に対し「このままでは国がやっていけない」と訴えている。
　そして、八八艦隊予算を成立させた当人である海軍大臣・加藤友三郎大将もまた、八八艦隊の先行きに疑問を持つひとりだった。海軍省幹部との会合で加藤は、「少し前まで軍艦の進水式というと、みな諸手を挙げて喜んでくれたものが、このところ経費の心配をする話ばかりで、自分もよく悩んでいる」という話をしている。

　そのころ、第一次世界大戦の戦火の余韻冷めやらぬヨーロッパでは、戦勝国イギリスが積み重なった戦費負債と、膨れ上がった軍備の後始末にあえいでいた。ドイツ海軍を封じ込めるために建造を続けた大艦隊など、戦争が終わってしまってからも維持できるものではなく、また予算の欠乏は、世界中に散らばる大英帝国の植民地の統治に支障をきたすものであった。

　他方、戦勝国であり、また戦勝国・敗戦国双方に対して最大の債権者となったアメリカは、前世紀の王者・イギリスに代わって繁栄を謳歌する「狂乱の1920年代」の扉を開けようとしていた。大戦中の1916年（大正5年）、ウィルソン政権（民主党）のダニエルズ海軍長官は、3年で戦艦10隻・巡洋戦艦6隻など155隻の大艦隊を整備する「ダニエルズ・プラン」を計画して海軍法が成立。大戦終了後も計画は破棄されなかった。

　とはいえアメリカも、何の躊躇もなく戦後軍拡に邁進しているのではなかった。太平洋と大西洋にまたがる国土を持つアメリカは、それゆえに太平洋の大国となった日本と大西洋の王者イギリスが手を組んで、両側から戦争を仕掛けてくることへの恐れを抱いていた。具体的には「日英同盟」に対する恐れである。

　日英同盟に関しては、イギリス側はこれが日本の火事場泥棒的な第一次世界大戦参戦の口実に使われたことから、日本側はイギリスが同盟の適用対象からアメリカを外そうとしている（←日米戦争となったらイギリスは助けない）ことについて、それぞれ不満を抱き、ある意味既に有名無実化していたのだが、それでも現に存在する同盟はアメリカにとって不安の種であり、かつ日本が「八八艦隊」を推進し、イギリスも巡洋戦艦「フッド」の改良型4隻建造を発表したことで、アメリカ・イギリス・日本で建艦競争が繰り広げられることになるのを嫌がっていた。

　1921年（大正10年）11月。こうして、できれば軍拡を避けたい米英の思惑が一致し、アメリカ大統領ハーディング（共和党）の提唱としてアメリカ・イギリス・日本・フランス・イタリア・中華民国・オランダ・ベルギー・ポルトガルの9ヶ国による国際会議をワシントンD．Cで開催。このうち米英日仏伊の五大国間で軍縮会議が開かれることとなる。

　対米七割と戦艦「陸奥」の復活問題

　原敬首相は、「八八艦隊の推進者を全権大使にすれば、まとまるモノもまとまらなくなる」という周囲の反対をはねのけ、海軍大臣・加藤友三郎を首席代表に選んだ。

原　「国内は自分がまとめるから、あなたはワシントンで思う存分やって下さい」

加藤　「八八艦隊の原則は破りたくないが、米英との釣り合い上、いざという場合の対策は練っている。海岸の防備もアメリカがグアムの防備を撤去するならば、我が方は小笠原、その他の防備を撤去してもよい。またアメリカがマニラの防備を撤去するならば、澎湖島ほか一ヶ所の防備を撤去してもよいと考えている」

　ワシントンに到着した加藤は、外務省から代表を務める駐米大使の幣原喜重郎に対してもこう語る。

「八八艦隊なんぞ、出来るものではない。何かチャンスがあったら止めたいと思っていた」

　加藤がワシントンに到着した2日後、東京駅で原敬首相はテロリストに襲われて殺害（原敬暗殺事件。大正10年11月4日）。大蔵大臣・高橋是清が閣僚全員を留任させて、慌ただしく内閣を引き継いだ。

　11月12日、コンチネンタル・メモリアル・ホールで始まった軍縮会議は、アメリカ全権代表・ヒューズ国務長官の爆弾発言から始まった。ヒューズの提案は、

1. アメリカ・イギリス・日本は建造中または計画中の全戦艦の建造を放棄
2. 一部の老朽戦艦を廃棄
3. 関係各国の現有戦力を考慮
4. 海軍戦力の測定は戦艦のトン数を基準とし、補助艦艇もこれに比例して割り当てる

　とするもので、これによる日・米・英それぞれの戦艦廃棄・中止の内容は、

　日本

1. 計画中・未起工の戦艦である「紀伊型」と「第十三号艦型」、計8隻を中止
2. 建造中の戦艦である「陸奥」「加賀」「土佐」「天城」「赤城」「愛宕」「高雄」を廃棄
3. 「摂津」を除く旧式戦艦（「薩摩」「安芸」、戦艦と看做された一等巡洋艦「鞍馬」など）を廃棄

　アメリカ

1. ダニエルズ・プランの戦艦のうち、完成した「メリーランド」を除く、建造中の15隻を廃棄
2. 「デラウエア」「ノースダコタ」以外の老朽艦を廃棄

　大英帝国

1. 計画中の「フッド」改良型戦艦4隻の中止
2. 「キングジョージ5世」級（3隻）以外の老朽艦を廃棄

　であり、このまま実行された場合の保有戦艦数は日本10隻・アメリカ18隻・イギリス22隻となる。最も得をするのはイギリスで、中止させられる「フッド」改良型はまだ予算が通っただけであり、実質廃棄になるのは老朽艦のみだからだ。
　また、10年間の戦艦建造中止期間（ネイバル・ホリデー）ののち、老朽化した艦を廃棄して新艦を造れるが、その総トン数割合は米英が各50万トン・日本は30万トンで、一艦あたりのトン数は35,000トンを超えてはならないとされた。これは、アメリカ海軍の大動脈であるパナマ運河を通過可能な船体の大きさによっているのが明白で、日本が巨大戦艦を建造して優位に立とうとするのを防ぐ狙いがあった。

　八八艦隊の推進と「対米七割」を死守せんとする軍令部から会議に参加している加藤寛治中将・末次信正大佐らは、このヒューズ案は米英の陰謀であると怒り、未起工はともかく建造中の戦艦の復活を主張し、それが容れられないなら席を蹴って帰国すべきと、加藤（友）全権へ強硬に申し入れた。

　しかし、軍縮条約を取りまとめる決心の加藤友三郎は、ヒューズ案を「趣旨において賛同する」と語り、加藤（寛）に委員会で「七割」を言い立てさせて米英の譲歩を引き出す可能性を探りつつ、米全権ヒューズ・英全権バルフォアとの協議を重ねた（余談ながら、このとき加藤寛治とやりあったアメリカの担当者は、この当時海軍次官をしていた後の合衆国大統領フランクリン・ルーズベルトである）。

　焦点は戦艦「陸奥」の復活問題だった。

　「陸奥」は会議開幕直前の10月24日付で“完成”として海軍に引き渡されていたが、それは会議に間に合わせるための突貫工事によるものであり、実のところ依然として建造作業が続けられていた。しかし“完成”に限りなく近い状態であると言えるものではあった。
　「長門」に続く16インチ砲搭載戦艦を日本が保有するのを避けたいアメリカは、「陸奥」を廃棄対象の未完成艦だと主張し、日本側は完成艦だとして激しい応酬が続いた。英国は静観しつつも、態度は明らかにアメリカ寄りだった。

　軍縮条約の成立

　11月23日、全権団は日本本国政府に対し、どの方針を取るべきかの請訓を行った。

1. 「対米七割」を断固主張する。
2. 「対米六・五割」を目指し、「陸奥」を復活させる。
3. 「対米六割」を受け入れ、「陸奥」を復活させる。
4. アメリカ案をそのまま受け入れる。

　11月28日、日本政府（高橋是清内閣）の回訓は、［1］は諦め、［2］で締結できるよう努力し、やむを得ず［3］となる場合は太平洋地域の米英軍事拠点の縮減を条件とし、［4］は避けるべし、というものだった。
　12月1日、加藤友三郎は英全権バルフォアと会談し、アメリカのグアム・フィリピン増強への懸念を伝える。
　12月2日、加藤・バルフォア・ヒューズの三者会談。「七割」と「陸奥」について論争となり、バルフォア（英）はこの場で初めて明確に【 10：10：6 】の比率を支持する意向を打ち出した。

　イギリスとアメリカの共同歩調が明確になったことで、加藤全権は「六割」受け入れの意思を固める。加藤（寛）や末次はなおも抵抗したが、全権団は再び日本政府に請訓を送った。
　その一方で加藤友三郎は、艦隊拡張派の意見であると思われていた“軍神”東郷平八郎元帥に宛てても報告を送り、随員の山梨勝之進大佐を一足先に帰国させて直接説明も行った。かつて日本海海戦で、連合艦隊参謀長として東郷に仕えた加藤（友）は、東郷を押さえることで加藤（寛）たちの動きに釘を差すことができるというのを熟知していた。

　12月11日、日本政府は「六割」受け入れを回訓。12日、全権三者会談で加藤全権は「六割」受け入れ・「陸奥」復活・太平洋地域の各基地の現状維持を提案する。そして15日、日米英は合意に達した。

1. 戦艦の保有トン数は、 52万5000、 52万5000、 31万5000、 17万5000、 17万5000
2. 戦艦一艦あたりの排水量は35,000トン以下、主砲は16インチ以下
3. 条約締結後、10年間は戦艦の新造は行なわない
4. は「陸奥」を復活し、代わりに「摂津」を廃棄する
5. は「メリーランド」級（16インチ砲戦艦）の「コロラド」と「ワシントン」を復活（のち、「ワシントン」をやめ「ウェストバージニア」に変更）し、「デラウエア」と「ノースダコタ」を廃棄する
6. は「キングジョージ5世」級戦艦を廃棄し、代わりに16インチ砲戦艦2隻を建造できる
7. 日本・アメリカ・イギリスの三ヶ国は、日本本土（本州・北海道・九州・四国）、アメリカ本土、ハワイ、アラスカ、パナマ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポール、香港　これら以外の諸島・諸地域における基地の現状維持と、今以上の要塞化禁止を約する
8. 空母の保有トン数は、 13万5000、 13万5000、 8万1000、 6万、 6万
9. 空母一艦あたりの排水量は27,000トン以下　ただし10,000トン以下の空母保有量は条約の制限外
10. 巡洋艦は保有トン数取り決めなし、一艦あたりの排水量は10,000トン以下、主砲は5～8インチ以内
11. 駆逐艦は保有トン数取り決めなし、主砲は5インチ以下

　最大の争点となった戦艦「陸奥」は、米英も16インチ砲搭載戦艦を増やしてバランスを取ることで決着をみた。そして完成した 長門 陸奥 メリーランド コロラド ウェストバージニア ネルソン ロドネー の7戦艦を指して「ビッグ7」と並び称されることになる。

　こうして紆余曲折の末、『1922年ワシントン海軍軍縮条約』は締結された。また、同時に行なわれていた外交面の会議により、日・米・英・仏の四大列強の太平洋地域における権益の相互尊重を約した『四カ国条約』、会議参加全ての国々が中国における機会均等と門戸開放・中国の主権尊重を約した『九カ国条約』も締結された。
　これにより、中国と太平洋における国際関係は2国間ではなく多国間の包括的枠組みに拠るものとされ、日本が英米と独自に締結していた「日英同盟」と「石井・ランシング協定」は失効となった。

　第一次世界大戦後のヨーロッパにおける枠組みとなった『ヴェルサイユ体制』と並び、この国際会議で成立した太平洋地域における枠組みは『ワシントン体制』となり、1937年（昭和12年）の支那事変勃発と1939年（昭和14年）の第二次世界大戦勃発で最終的に崩壊するまで、列強間の関係を形成していくことになる。

　国防は軍人の専有物に非ず

　加藤友三郎の考えは、軍縮が合意に達した後の12月27日、ワシントンのホテルで語った（記録：堀悌吉中佐）次の言葉に現れている。この場には加藤寛治も同席していたという。

（※原文はカタカナ　句読点、罫線無し　緑字は意訳）

　大体の肚として会議に際し、自分を先天的に支配せしものは、是までの日米間の関係の改善に在りき。換言すれば、米国に排日の意見を成るべく緩和したいとの希望、之なり。如何なる問題に対しても、此の見地より割り出して、「最後の決心」をなせり。
　かくて十一月十二日となり、第一回総会の席上にて、余の予想せざりし彼の提案を見るに至れり。当時議場に於いて、実は驚けり。
　然れどもヒューズの演説中、周囲の空気は之を極めて歓迎せしことは争われず。会議は終了してオフィスに帰るまで、自動車の車中にて頭中は種々の感想起こりて、決心つかざりき。帰ると直ちに便所に行き、沈思した。どうしても主義として米案に反対することは能わずと決心するに至れり。

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　軍縮会議にあたって大体、自分の頭の中を占めていたのは、これまでの日米関係の改善である。具体的に言うならば、アメリカにおける排日の意見をなるべく緩和したいという希望、これである。いかなる問題についてもこの観点から、「最後の決心」をした。
　11月12日、第一回目の総会の席上で、予想外の彼（ヒューズ国務長官）の提案が出てきた。当時議場において、実は大変驚いた。
　しかしヒューズの演説中、周囲の空気が彼の提案を大歓迎していることは疑い無かった。会議が終わってオフィスに帰るまで、車中において様々な考えが起こって決心がつかなかった。帰るとただちに便所にこもって深く考えた。どうしても「日米関係を改善する」という自分の主義において、アメリカの提案に反対することはできないと、決心するに至った。

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　先範の欧州大戦後、主として政治方面の国防論は、世界を通じて同様なるが如し。
　即ち国防は、軍人の専有物に非ず。戦争も亦、軍人のみにて為し得べきものに在らず。国家総動員して之に当たらるに非ざれば目的を達し難し。

　平たく言えば、金がなければ戦争ができぬと言うことなり。戦後露西亜と独逸が斯様に成りし結果、日本と戦争の起こるプロバビリティのあるは米国のみなり。
　仮に軍備は米国に拮抗する力ありと仮定するも、日露戦争後の時の如き小額の金では戦争は出来ず。然らば其の金は何処より之を得べしやといふに、米国以外に日本の外債に応じ得る国は見当たらず。而して其の米国が敵であるとすれば、此の途は塞がるるが故に、日本は自力にて軍備を造り出さざるべからず。此の覚悟のなき限り、戦争は出来ず。
　英仏は在りと雖も当てには成らず。斯く論ずれば結論として、日米戦争は不可能といふことになる。

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　先年の欧州大戦（※第一次世界大戦）後、主に政治としての国防論は、世界共通このようになった。
　すなわち国防は、軍人だけのものでは無い。戦争それ自体もまた、軍人のみにて出来るものでは無い。国家の軍事力・政治力・民間活力・・・全てを動員して行わなければ、戦争の目的は達成しがたい。

　要するに、カネがなければ戦争は出来ないということだ。第一次世界大戦後、ロシアとドイツがこのようなありさま（※帝政が倒れ、領土を大きく失い、戦争の負債に疲弊する姿）となった結果、日本と戦争が起きる可能性のある国はアメリカだけとなった。
　仮に、日本の軍備自体はアメリカに匹敵できるとしても、日露戦争の時のような少額のカネでは（現代型の国家総動員）戦争はできず、その戦費はどこから得るのかというと、アメリカ以外に借金に応じてくれる国は見当たらない。しかしそのアメリカが敵となるなら、アメリカから戦費調達は出来ないのだから、日本は自力で軍備を作り出さなければならない。この覚悟がなければ戦争は出来ない。
　イギリス・フランスはあてにならない。そうなると結論として、日米戦争は不可能ということになる。

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　余は米国の提案に対して、主義として賛成せざるべからずと考えたり。仮に軍備制限問題無く、是まで通りの建艦競争を継続するとき如何。
　英国は到底大海軍を拡張する力のなかるべきも相当のことは必ずなすべし。
　米国の世論は軍備拡張に反対なるも、一度其の必要を感ずる場合には、何ほどでも遂行するの実力あり。
　翻って我が日本を考ふるに、我が八八艦隊は、大正十六年に完成す。而して米国の三年計画は、大正十三年に完成す。英国は別問題とすべし。
　其の大正十三年より十六年に至る三年間に、日本は新艦建造を継続するにも拘らず、米国が何等新計画を為さずして、日本の新艦建造を傍観するものに非ざるべく、必ず更に新計画を立つることになるべし。又日本として米国が之を為すものと覚悟せざるべからず。

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　自分はアメリカの提案に対して、賛成しないわけにはいかないと考えた。仮に軍縮問題が無く、これまでどおりの建艦競争を継続したらどうなる？
　（第一次世界大戦で疲弊した）イギリスは、とうていこれまでのような大海軍を拡張する力は無いだろうが、それでも海軍大国として相当のことは必ずやるだろう。
　アメリカの世論は基本的に軍拡に反対だが、ひとたびそれが必要だと感じたならば、何があっても遂行する実力がある。
　いっぽう我が日本について考えると、八八艦隊は大正16年（1927年。史実では昭和2年）に完成することになっている。しかしアメリカの三年計画（ダニエルズ・プラン）は大正13年（1924年）に完成する。このさいイギリスは別問題である。
　その大正13年から16年までの3年間、日本が八八艦隊計画に基づく新戦艦建造を継続するにもかかわらず、アメリカが何も計画なしに日本の軍拡を黙ってみているはずがなく、必ず更なる海軍拡張計画を立てる。また日本として、アメリカはそれをやると覚悟しなければならない。

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　若し然りとせば、日本には八八艦隊計画すら之が遂行に財政上の大困難を感ずる際に当り、米国がいかに拡張するも、之を如何とすることも能わず。大正十六年以降において、八八艦隊の補充計画を実行することすらも困難なるべしと思考す。斯くなりては、日米間の海軍力の差は、益々増加するも接近することは無し。
　米国提案の一〇・一〇・六は不満足なるも But if 此の軍備制限案成立せざる場合を想像すれば、寧ろ一〇・一〇・六で我慢するを結果に於いて得策とすべからずや。

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　もしそうであるならば、日本は八八艦隊ですら財政上のこの上ない大きな負担となっているのに、アメリカがさらに軍拡を行っても、これをどうすることも出来ない。大正16年以降、八八艦隊の補充・更新を実行することは困難だと思う。こうなってしまっては、日米の海軍力の差が広がりはしても縮まることは無い。
　アメリカ提案の10対10対６の比率は不満ではあるが、しかし、もしこの軍縮が成立しなかった場合を想定すれば、むしろこの比率で我慢する（日米格差は縮まりはしないが、広がりもしない）ほうが、結果として得策とするべきではないか。

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（中略）

　軍令部の処分案は是非共考すべし。本件は強く言い置く。文官大臣は早晩出現すべし。之に応ずる準備を為し置くべし。英国流に近きものにすべし。之を要するに思ひ切りて諸官衙を縮小すべし。

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　軍令部の処分（＝権限抑制）案は、是非とも考えろ。この件は強く言っておく。軍部大臣（陸軍大臣・海軍大臣）の文官登用（＝軍部大臣現役武官制の廃止）は、早く行われるべきだ。これに対応する準備をしておけ。イギリス方式に近いものにするべきなのだ。このために思い切って、役所など縮小すべきだ。

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　この口述筆記の文書は、太平洋戦争の敗北まで、海軍省の次官室の金庫に放り込まれたままだったという。

　条約派と艦隊派　八八艦隊計画がもたらしたもの

　軍縮条約成立により、海軍が威信を賭けて編成を目指した「八八艦隊」は葬り去られた。

　戦艦はもちろんのこと、空母・巡洋艦・駆逐艦・潜水艦その他も、建造規模の縮小・中止を余儀なくされた。しかし結果的にワシントン条約は、主として戦艦の制限に留まったことから、列強各国は巡洋艦以下の艦艇を増強することでの軍拡を模索していく。
　このため更なる軍縮を目指して1930年（昭和5年）、巡洋艦以下艦艇の保有比率を協議するロンドン海軍軍縮会議が開催されることになるが、ここにおいても再び「対米七割」をめぐって日本と米英、そして日本海軍部内で激しい闘争が巻き起こる。

　この時既に加藤友三郎は亡く（大正12年、内閣総理大臣在職中に病死）、ワシントンで苦杯を嘗めた加藤寛治は海軍軍令部長・末次信正は軍令部次長として強硬派（艦隊派）をリード。“軍神”東郷元帥は艦隊派の御輿に担ぎ出されて、軍縮の妥結を目指す勢力（条約派）を威圧する。
　不運にも、加藤友三郎や島村速雄（日露戦争前半期の東郷の参謀長）、山本権兵衛（日露戦争時海軍大臣。のち総理大臣2回）など、東郷に意見できる力のあった提督たちは大正年間に死没あるいは引退し、東郷を崇め奉るばかりの世代が海軍の首脳となっていた。

　最終的にロンドン条約は締結されたが、日本国内では浜口雄幸内閣（立憲民政党）の打倒を目指す立憲政友会（鳩山一郎・犬養毅・森恪）が「統帥権干犯問題」を引き起こし、これに海軍の条約派・艦隊派の対立も絡んで激烈な政治闘争となる。その結果、海軍では艦隊派・軍令部の勢力が伸張。昭和8年（1933年）、斉藤実内閣の大角岑生海軍大臣は艦隊派の圧力を受けて、山梨勝之進大将・堀悌吉中将ら条約派の提督を追放（予備役編入）。さらに「省部事務互渉規定」を改定し、海軍省が持っていたいくつかの重要な権限を軍令部に引き渡してしまう。

　1934年（昭和9年）、日本はワシントン軍縮条約の破棄を通告（36年、失効）。1936年（昭和11年）、第二次ロンドン海軍軍縮会議からも脱退し、条約の足枷を取り払った日本海軍は念願の新戦艦建造に乗り出すことになる。
　昭和12年（1937年）11月4日、第三次海軍軍備補充計画（マル三計画）第一号艦が呉海軍工廠の建造ドックに乗った。のちの世界最大の戦艦、「大和」である。

　八八艦隊の戦艦その後

　復活折衝の末、戦艦「陸奥」は建造され、一番艦「長門」とともに長く海軍のシンボルとして親しまれる存在になった。一方、建造途中だった戦艦「加賀」「土佐」・巡洋戦艦「天城」「赤城」「愛宕」「高雄」、そして紀伊型の4隻と「第十三号型」の4隻は、それぞれに数奇な運命をたどっていった。

長門	【就役】　大正9年11月25日 【建造】　呉海軍工廠
「大和」登場まで連合艦隊のシンボルであり、姉妹艦「陸奥」とともに、連合艦隊旗艦を長く務める。 　太平洋戦争開戦時の旗艦であり、ミッドウェー海戦・マリアナ沖海戦・レイテ沖海戦へ出撃。終戦後の昭和21年、ビキニ環礁における原爆実験（クロスロード作戦）の標的艦となる。 　沈没状態だが、現在唯一船体が残る「ビッグ7」の戦艦。
陸奥	【就役】　大正10年10月24日（公式記録） 【建造】　横須賀海軍工廠
結局、本当の完成は軍縮会議の後となった。太平洋戦争ではミッドウェー海戦と第二次ソロモン海戦に出撃。ただし敵と戦うことはなかった。 　昭和18年6月8日、広島湾内・柱島泊地で停泊中に突然第三砲塔が爆発、轟沈してしまう。戦後の昭和45年より本格的なサルベージ作業が行われ、約70％を回収。艦橋部などが今なお海底に残っている。 　東日本大震災による福島第一原発事故をきっかけとして放射能汚染に対する関心が高まる中、昭和20年代から30年代に米ソなどで行われた核実験の間、海中にあった「陸奥」の鋼鉄は核実験で飛散した放射性物質の影響が少なく、また不具合検出のための放射性物質を含有させない戦前の製法による鉄でもあったことから「綺麗な鉄」として、放射線測定を行なう研究機関などにおいて使われていることが知られるようになった（陸奥鉄）。
加賀	【進水】　大正10年11月17日 【建造】　川崎造船所（神戸） （空母）　【就役】　昭和3年3月31日 （空母）　【建造】　横須賀海軍工廠
条約の結果廃棄対象となり、船体は酸素魚雷の実験に供用されて処分する予定だった。しかし大正12年の関東大震災において、空母改装作業中だった巡洋戦艦「天城」が大破・修理不能の損害となったことを受け、代わりに本艦を空母へ転用することが認められた。 　昭和3年3月、三段飛行甲板の空母として完成。昭和7年の第一次上海事変へ「鳳翔」とともに出動し、日本空母として初めての作戦行動に従事。昭和8年～10年に飛行甲板を三段から一段へ大改装。昭和12年の第二次上海事変（支那事変初期の戦闘）でも「龍驤」「鳳翔」とともに出動する。 　昭和16年、南雲機動部隊（第一航空艦隊）の一艦として、太平洋戦争劈頭の真珠湾攻撃に参加。翌昭和17年6月、ミッドウェー海戦において戦没。
土佐	【進水】　大正10年12月18日 【建造】　三菱造船長崎造船所
大正9年の起工式には、摂政宮皇太子（後の昭和天皇）や東郷元帥が臨席するほどの力の入れようだったが、10年の進水式では艦首のくす玉が割れないという事があり、縁起の悪さを囁かれたという。 　条約の結果、大正11年2月に建造中止を発令。標的艦として供用の後、処分されることになり、呉軍港へ曳航。酸素魚雷や九一式徹甲弾の射撃実験が行なわれ、太平洋戦争で使われることになる兵器の貴重なデータを収集することができた。 　大正14年2月9日、艦名の由来となった高知県（土佐国）の宿毛湾において自沈処分。
天城	【起工】　大正9年12月16日 【建造】　横須賀海軍工廠
条約の結果、巡洋戦艦としては中止されたが空母へ転用されることとなり、建造が続けられる。 　しかし大正12年9月1日、関東大震災に遭遇。艦体が台座から転落し、船の背骨にあたる「竜骨」を大きく損傷。修理不能の判定を受けて廃棄解体されることになり、代わりに「加賀」が空母として再生する。 　太平洋戦争の末期に「天城」の名を持つ空母が建造されたが、本艦とは全くの別物（雲龍型）。 　解体された船体材料は「加賀」の工事へ転用された他、一部は横須賀軍港内の浮き桟橋に使用。戦後においても米軍基地で使用され、同基地の改修で撤去（平成19年）以後は造船会社JMUの横浜工場へ。
赤城	【起工】　大正9年12月6日 【建造】　呉海軍工廠 （空母）　【就役】　昭和2年3月25日
条約の結果、巡洋戦艦としては中止され空母に転用となる。 　昭和2年3月、三段飛行甲板の空母として完成。翌昭和3年、「鳳翔」と初めて第一航空戦隊（一航戦）を編成する。昭和7年の第一次上海事変時は予備艦のため不参加。昭和10年から13年にかけても一段飛行甲板への大改装を行っていたため、支那事変初期の第二次上海事変へは出動していない。 　実は船体は「長門」より大きく、当時の海軍最大の軍艦だった。 　昭和16年は「加賀」と第一航空戦隊を編成し、南雲機動部隊（第一航空艦隊）の旗艦として真珠湾攻撃やセイロン沖海戦を戦い、“無敵艦隊”と称された。しかし昭和17年6月、ミッドウェー海戦において「加賀」ともども戦没する。
愛宕	【起工】　大正10年11月22日 【建造】　川崎造船所（神戸）
建造にあたっては「加賀」と同じ船台が使われたという。条約により建造中止。いくらか造られていた船体は解体処分となった。のち、艦名は高雄型重巡洋艦の2番艦に用いられた。
高雄	【起工】　大正10年12月29日 【建造】　三菱造船長崎造船所
建造にあたっては「土佐」と同じ船台が使われたという。条約により建造中止。「愛宕」同様、船体は解体処分となった。のち、艦名は高雄型重巡洋艦のネームシップに用いられた。
紀伊型戦艦	「紀伊」　：　呉海軍工廠 「尾張」　：　横須賀海軍工廠 「駿河（予定）」　：　川崎造船所（神戸） 「近江（予定）」　：　三菱造船長崎造船所
それぞれ建造予定だったが全て中止された。予算が通過していたため、「紀伊」と「尾張」に関しては資材調達が始まっていたが、これは「天城」「赤城」「加賀」の空母改修素材に転用された。
第十三号型戦艦
ついに書面上から表に出ることはなかった。完成していれば、「大和」に先んじて18インチ砲搭載の戦艦となっていたのではないかと言われる。 　艦名はいずれも未定だったが、八八艦隊予算審議上の書類では「巡洋戦艦」となっていたので、金剛型や天城型と同様に山の名前から取られていたのではないかと思われる。

　その他

• なお、ワシントン軍縮条約における日本の本国と使者との間で交わされた通信は、当時アメリカが設立していた諜報機関・陸軍情報部第8課（MI-8、通称ブラックチェンバー）側の暗号解読によって、全てアメリカ側に筒抜けになっており、日本側が妥協する比率なども合意前からすでに知られてしまっていた^[1]。ちなみにMI-8は、現在のアメリカ国家安全保障局（NSA）の前身にあたる。
• 米英に押し切られる形で幻となった八八艦隊だったが、もし実現してしまっていた場合、莫大な建造予算と莫大な維持費が発生し、国家予算を圧迫して崩壊していたと言われている。

　関連動画

　関連項目

• 大日本帝国海軍
• 軍事 / 軍事関連項目一覧 / 軍用艦艇の一覧
• 連合艦隊
• 戦艦大和
• 大艦巨砲主義

脚注

1. *ブラック・チェンバー 米国はいかにして外交暗号を盗んだか (H・O・ヤードレー 著, 平塚柾緒 訳, 邦訳単行本1999／角川新書2023) | KADOKAWA