Jリーグスタジアム基準単語

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Jリーグスタジアム基準とは、Jリーグの試合を開催するために必要なスタジアムの設備基準である。

概要

Jリーグスタジアム基準とは、日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）のクラブがホームスタジアムとして使用するために定められた施設基準のことである。

Jリーグクラブライセンス交付規則の一部として定められており、クラブがJ1、J2、J3の各リーグライセンスを取得するためには、この基準を満たす必要がある。

基準は、観客席の入場可能数や屋根、ピッチの芝生、更衣室、トイレ、照明など多岐にわたる。基準を満たさない場合、リーグへの参加や昇格が認められないことがあるが、スタジアムの改修や新設を約束することで猶予が認められる例外規定も存在する。

導入の経緯

現在のような厳格なスタジアム基準は、2013 シーズンから施行された「Jリーグクラブライセンス制度」に伴い導入された。

これは、アジアサッカー連盟（AFC）がAFCチャンピオンズリーグ（ACL）への参加資格として、加盟国のリーグに国際基準のクラブライセンス制度の導入を求めたことが直接のきっかけである。

Jリーグの制度は、このAFCの制度を参考にしており、その元となっているのは欧州サッカー連盟（UEFA）のライセンス制度である。このように、Jリーグのスタジアム基準は、世界のトップリーグの基準に合わせ、リーグ全体のレベルと価値を向上させるという国際的な流れの中で決められたものである。

スタジアム基準の目的

Jリーグがスタジアム基準を設けるのは、「Jリーグ全体の価値を高めるため」であり、主に以下の4つの目的がある。

選手のプレー環境の保証: 選手が最高のパフォーマンスを発揮できるよう、ピッチの芝生の状態や照明の明るさなど、高い水準のプレー環境を確保する。選手の安全を守る上でも不可欠である。
観客の安全と快適性の確保: ファン・サポーターが安全かつ快適に試合観戦を楽しめるようにする。屋根のある座席、十分な数のトイレ、見やすい大型映像装置などは、観戦体験の質を大きく左右する。
リーグ全体の品質維持: クラブライセンス制度の根幹に関わる部分であり、上位リーグにふさわしい施設や経営規模をクラブに求めることで、リーグのレベルとブランド価値を維持する。
放送・メディアへの対応: テレビ中継やメディアの取材がスムーズに行える環境を整える。適切なカメラポジションや記者席を確保することで、より多くの人にJリーグの魅力を届けることができる。

主な基準

Jリーグのカテゴリごとに定められている主なスタジアム基準は以下の通りである。

項目	J1	J2	J3
入場可能数	15,000人以上	10,000人以上	原則5,000人以上
椅子席	10,000席以上	8,000席以上	メインスタンドに設置
屋根	観客席の3分の1以上を覆うこと
照明	1,500ルクス以上
大型映像装置	設置されていること
ピッチ	天然芝またはハイブリッド芝（人工芝の割合が5%以下のもの）であること

天然芝規定について

ピッチを天然芝（またはそれに準ずるハイブリッド芝）に限定する規定は、選手の安全確保やプレーの質を保証する上で最も重要な項目の一つである。FIFAワールドカップやAFCチャンピオンズリーグエリートといった国際的なトップレベルの大会でも同様の規定が採用されており、Jリーグの基準は世界のスタンダードに準拠している。

一方で、繊細な管理を要する天然芝ピッチは、陸上競技やコンサートなど他のイベントとの共用を難しくする側面も持つ。アメリカンフットボールやラグビーなど他の競技では、選手の身体的負担を軽減し、より安全性を高めた人工芝の開発・実用化が進んでいるが、サッカー界は依然として天然芝の伝統やプレー感を重視する傾向が強い。このギャップが、多目的利用を前提とする日本のスタジアム事情との間で大きな課題となっている。

例外規定

スタジアム基準の一部項目は、将来的な整備を約束することで充足の猶予が認められる場合がある。

スタジアムの改修工事を3年以内に完了させることを約束する。
スタジアムを5年以内に新設し、供用開始することを約束する。

この例外規定は主に「入場可能数」や「大型映像装置」などに適用される。ただし、選手のプレー環境や安全に関わる照明、諸室などの項目は猶予が認められない。

スタジアム基準が抱える課題

理想を掲げるスタジアム基準だが、その実現には多くのクラブ、特に地方のクラブが困難に直面している。

莫大な費用と集客の問題

基準を満たすためのスタジアムの新設や大規模な改修には、数百億円規模の莫大な費用がかかる。例えば、湘南ベルマーレは長年ホームスタジアムの屋根のカバー率が基準を満たしておらず、基準を充足させるための新スタジアム建設案などを巡って平塚市との協議が続いている。また、ブラウブリッツ秋田のように、J2 ライセンスを維持するために新スタジアム建設を目指すも、その費用負担を巡って行政との協議が難航するケースも少なくない。これらはクラブ単体で費用を捻出するのが不可能であり、自治体の財政支援が不可欠であることを示している。

さらに、多額の費用を投じて基準を満たすスタジアムを建設したとしても、「その座席を埋められるのか」という集客の問題が常に付きまとう。ギラヴァンツ北九州のホームであるミクニワールドスタジアム北九州は、臨場感あふれる国内屈指のサッカー専用スタジアムだが、クラブの成績も相まって観客動員に苦戦している。また、新スタジアム建設を目指すファジアーノ岡山のように、集客増を理由に挙げながらも、現状のスタジアムでさえチケットが容易に購入できる状況も散見される。基準達成のための投資が、必ずしも集客やクラブ経営の安定に直結しないという厳しい現実も課題となっている。

行政の壁と多目的利用の問題

日本のスタジアムの多くは自治体が所有する公的施設であり、税金が投入される以上、高い稼働率が求められる。しかし、Jリーグの基準を満たすスタジアムは、ホームゲームが開催される月に2回程度しか本格的に利用されず、残りの期間はピッチの天然芝を保護するための養生期間となり、他のイベントでの利用が著しく制限される。この「稼働率の低さ」が、行政がスタジアム建設・改修に難色を示す最大の要因の一つとなっている。

対照的に、バスケットボールのBリーグが推進するアリーナは、コンサートなどのイベント誘致や市民利用が容易なため、行政側も建設のメリットを見出しやすい。プロ野球においても、北海道日本ハムファイターズの本拠地・エスコンフィールドHOKKAIDOがプロバスケットボール・レバンガ北海道の公式戦を誘致した事例もあり、競技の垣根を越えた柔軟な施設利用が進んでいる。サッカー界の天然芝規定は、こうした多目的利用による収益確保の道を狭めているとの指摘もある。

この問題を象徴するのが、浦和レッズが長年務めてきた埼玉スタジアム2002の指定管理者から外れた一件である。クラブ側は最高のピッチコンディションを維持するため天然芝の利用をサッカーに限定したい一方、所有者である埼玉県はより幅広いイベントを誘致し収益を上げたいという意向があり、両者の溝が埋まらなかった。結果として、クラブではなく民間企業を中心とした事業体が新たな指定管理者となり、クラブがホームスタジアムの管理運営から締め出されるという異例の事態となった。

この矛盾をさらに象徴するのが、少年サッカーの神奈川県大会決勝が、プロ野球チームの本拠地である横浜スタジアムで開催されている事例である。神奈川県にはJリーグ基準を満たすスタジアムが複数存在するにもかかわらず、育成年代の重要な大会が、野球用の人工芝のグラウンドを借りて行われている。これは、サッカーのために作られたはずの天然芝スタジアムが、利用料の高さや利用のしにくさから、サッカー界自身にとっても決して身近な存在ではないという現実を浮き彫りにしている。

こうした状況から、多額の税金を民間企業であるクラブの興行のために投じながら、広島東洋カープや千葉ロッテマリーンズのように自治体に大きな利益をもたらさないとして、Jリーグが「税リーグ / ゼイリーグ」と揶揄されることがある。実際に村井満元チェアマンが訪れた自治体で「君たちは『ゼイリーグ』だ」と直接言われたエピソードや、FC町田ゼルビアの親会社であるサイバーエージェント代表の藤田晋が株主総会でこの語を用いてJリーグに改革を促したことも、この問題の根深さを示している。しかし、こうした批判に対し、野々村芳和チェアマンが秋田放送のインタビューで「ネットでしょ」と発言し、問題意識の欠如であるとしてさらなる批判を浴びるなど、リーグのトップと一般市民との間の認識の乖離は大きい。

さらにこの問題は、単に地方自治体の財政だけの話ではない。公園内にスタジアムを建設する際に活用されるPark-PFIなどの制度では、国の補助金、すなわち全国の納税者から集められた税金が投入される。つまり、特定の地域に建設される一スタジアムのために、その地域とは無関係の国民の税金が使われることになる。特定のクラブとそのサポーターという一部の受益者のために、なぜ国民全体が負担をしなければならないのか、という問いは、この問題の正当性を根本から揺るがすものである。

国の改革指針との乖離

この問題の根深さを示すもう一つの側面が、国の政策との方向性の違いである。スポーツ庁が掲げる「スタジアム・アリーナ改革指針」では、施設を単なる競技場ではなく、多様なイベントで収益を上げる「プロフィットセンター」とすることが明確にうたわれている。これは、税金に依存しない持続可能な運営を目指すという、国としての方針である。

しかし、Jリーグやサポーターが求めるスタジアム像は、しばしばこの指針と逆行する。天然芝の維持を最優先し、陸上トラックの撤去を求めるなど、サッカーという単一競技のための環境を追求するあまり、他のスポーツやコンサートといった多目的利用の可能性を自ら狭めている。サッカー界が理想とする「専用スタジアム」は、国の目指す「稼げるスタジアム」とは相容れない側面が多く、この政策との乖離が、行政がスタジアム建設に二の足を踏む大きな理由となっている。

「世界基準」のさらに上 - ワールドカップ開催基準

Jリーグのスタジアム基準は、しばしば「世界基準」という言葉と共に語られるが、これはあくまでリーグ戦や大陸選手権（ACL）を戦う上での基準である。サッカーの最高峰であるFIFAワールドカップを招致・開催するためには、J1 ライセンスの基準をさらに遥かに上回る、より厳格な要件を満たす必要がある。

例えば、ワールドカップではグループステージでも4万人以上、決勝トーナメントでは6万人から8万人以上といった収容人数が求められるほか、VIPやメディア向けの設備、セキュリティ、周辺のインフラに至るまで、極めて高い水準が要求される。これは、現在 Jリーグの多くのクラブが目標としている1万5千人から3万人規模のスタジアムとは次元の異なる話である。つまり、多額の税金を投じてJ1基準のスタジアムを新設したとしても、それだけではワールドカップを呼ぶことはできず、さらなる巨額の投資（増改築）が必要になる。この事実は、「世界基準のスタジアムを」という大義名分で税金投入を訴える際の、不都合な真実の一つとなっている。

構造的な問題 - 多すぎるクラブと民間資本の危うさ

「税リーグ」化の背景には、Jリーグが抱える構造的な問題も指摘されている。その一つが、クラブ数が多すぎることである。「Jリーグ百年構想」の下、全国各地にクラブが誕生した結果、J1からJ3まで60クラブがひしめくことになった。しかし、日本の全ての地域がプロサッカークラブと大規模スタジアムを維持できる経済規模を持つわけではなく、結果として「全国にクラブを増やす」という理念が、「税金に頼らざるを得ないクラブを増やす」という現実に直結してしまっている。クラブの数だけスタジアムという「ハコモノ」が必要となり、その数だけ税金投入を巡る問題が再生産される構造となっている。

また、税金投入への批判に対する安易な解決策として「民設民営」が挙げられることがあるが、これも万能ではない。中国スーパーリーグでは、恒大集団が所有していたサッカークラブ・広州恒大に代表されるように、巨大不動産企業がクラブを所有し莫大な資金を投じた。しかし、親会社の不動産バブルが崩壊すると、リーグ全体が経営危機に陥った。これは、民間資本であっても、そのバックボーンが不安定であればクラブの存続が危うくなるという教訓を示している。日本でも、FC大阪が親会社の倒産によって資金繰りに窮した事例があり、民間資本への依存が必ずしも安定経営に繋がらないことを物語っている。

理念と経営のジレンマ - 他競技との比較

Jリーグが抱えるスタジアム問題の根源には、「地域密着という理念」と「プロスポーツとしての経営」という二つの側面が複雑に絡み合っている。このジレンマは、他の国内プロスポーツと比較することでより鮮明になる。

プロ野球（NPB）は、長年12球団という限られたクラブ数と、各球団に特定地域での独占的な営業権を与えるフランチャイズ制度を維持してきた。これは「人口1000万人に対して1チームが適正」という説にも近く、各球団が巨大な商圏を確保し、ビジネスとしての安定性を高めることに繋がっている。クラブ数を絞ることで希少価値を高め、経営を優先するビジネスモデルである。その結果、特定の親会社を持たない広島東洋カープのように、独立採算で黒字経営を実現し、スタジアム建設を通じて市に多大な利益をもたらす球団も存在する。千葉ロッテマリーンズとZOZOマリンスタジアムのように、球団が利益を生む存在であるからこそ、自治体がスタジアムの改修や建て替えに前向きになるという好循環が生まれている。

また、バスケットボールのBリーグは、将来構想「B.革新」において、競技成績だけでなく、アリーナ基準や平均入場者数、売上といった事業規模によってトップリーグのライセンスを判断する方針を打ち出している。これは、クラブに明確な経営努力を促し、「税リーグ」化を避けるための戦略的な選択であり、経営の健全性を重視する姿勢を示している。広島市が、市内最古のプロクラブであるサンフレッチェ広島の新スタジアム構想には長年消極的であったにもかかわらず、広島ドラゴンフライズの新アリーナ構想には積極的に関与したことは、自治体がサッカークラブよりもアリーナを保有するバスケットボールクラブの方を「儲かるパートナー」として評価していることの証左とも言える。その好例が琉球ゴールデンキングスであり、新設された沖縄アリーナは黒字経営を達成し、指定管理料を辞退するに至っている。

対してJリーグは、「Jリーグ百年構想」の下で全国にクラブを広げる「理念」を優先してきた。その結果、日本中にサッカー文化が根付くという大きな成果を上げた一方で、60クラブという規模まで拡大した。しかし、そのクラブ分布は理念通りに全国へ均等に広がったわけではなく、神奈川県や埼玉県のように同一県内に複数のクラブが集中し、ファンやスポンサーという限られたパイを奪い合う非効率な状況も生み出している。全ての地域がプロクラブとそれに伴う大規模なスタジアムを支える経済力を持っているわけではなく、理念を追求した結果、多くのクラブが経営の現実と向き合わざるを得なくなり、スタジアム問題や税金投入といった構造的な課題を生み出してしまったのである。

このビジネスモデルの差は、収益や観客動員数にも明確に表れている。2023年度のプロ野球では、阪神タイガース1球団の営業収益が約503億円に達したのに対し、Jリーグは全60クラブの合計でも約320億円に留まる。また、平均観客数においても、週6日試合を行うプロ野球がJリーグを上回っており、ホームゲームが月に2回程度のJリーグがいかに興行機会を活かしきれていないかがうかがえる。

このジレンマに対し、ヴィッセル神戸と東北楽天ゴールデンイーグルスのオーナーである楽天グループの三木谷浩史は、「J2以下は人工芝を認めるべき」と提言している。これは、プロ野球経営で成功した実業家の視点から、Jリーグの「理念」よりもクラブ経営の「現実」を優先した、極めて合理的な提案である。しかし、昇降格のたびに芝を貼り替えるのは非現実的であるため、この提案は言外に「J1は世界基準の天然芝を維持できる経営体力のあるクラブ、J2以下は経営安定を優先するクラブ」というリーグの階層化、すなわちBリーグのように事業規模でトップリーグを線引きする考え方に近い。これは、Jリーグが長年掲げてきた「全国どこからでもトップを目指せる」という理念そのものに再考を迫る、根源的な問いかけと言える。

クラブ経営の脆弱性 - 事業価値なき売却

スタジアム問題の根底には、Jリーグクラブそのものが独立した事業体として「稼ぐ力」に欠けるという、より深刻な問題がある。それを象徴するのが、鹿島アントラーズ（日本製鉄→メルカリ）、大宮アルディージャ（NTT→レッドブル）、そしてFC東京（東京ガスなど→ミクシィ）といった、名門クラブの売却案件である。

これらのクラブは、いずれも当時の純資産とほぼ同額という、極めて安価な価格で売却された。鹿島アントラーズは株式の61.6%が約16億円、大宮アルディージャは株式の100%が約3億円、FC東京は株式の51.3%が約11.5億円であり、いずれもクラブの純資産額から大きく乖離しない金額であった。通常の企業買収（M&A）において、企業の価値は純資産に加えて、将来の収益性を加味した「事業価値（のれん代）」が上乗せされるのが一般的である。事業価値がほぼゼロと評価されたこれらの売却は、一般企業であれば取締役の特別背任（会社法960条）が疑われかねない異例の取引であり、Jリーグクラブが「将来的に利益を生む投資先」とは見なされていない現実を浮き彫りにした。この低い事業価値は、プロ野球の事例と比較するとより一層鮮明になる。例えば、横浜DeNAベイスターズは、TBSからDeNAへ売却された2011年当時、長年Bクラスに低迷する「暗黒期」の最中にあったにもかかわらず、その売却額は数十億円にのぼり、将来の収益性を含んだ高い事業価値が認められていた。

この評価額の差は、リーグのビジネスモデルの違いに起因する。親会社（日本製鉄やNTT）が、経営のスリム化を進める中で、赤字を垂れ流すJリーグクラブの保有を「コスト」と判断したため、安価な売却に至った。もしクラブ単体で安定した黒字経営ができていれば、クラブは高値で売却できる「資産」となっていたはずであり、スタジアム問題の解決に向けても、より多くの選択肢と交渉力を持つことができたであろう。クラブ自体に稼ぐ力がないために、スタジアムという巨大なコストを自前で賄うことができず、結果として行政（税金）に依存せざるを得ないという構造が、この問題の核心なのである。

この経営構造の根底には、多くのクラブが選手の年俸総額をまず決定し、残りの予算を他の経費に割り当てるという、Jリーグ特有の会計慣行があるとの指摘もある。強化費（選手年俸）が最優先されるため、スタジアムの改修や将来の建て替えのための長期的な資金をクラブが独自に積み立てることは極めて困難となっている。また、目先の勝利を求めるあまり、シーズン途中でも多額の移籍金を投じて選手補強を繰り返すことが常態化しており、ただでさえ脆弱な経営基盤をさらに悪化させる要因となっている。中長期的な視点でチームを育成するプロ野球などとは対照的に、短期的な結果に一喜一憂し、その場しのぎの補強に走りがちな経営体質も、クラブの価値向上を妨げている。

クラブの収益力をさらに削いでいるのが、放映権の契約形態である。2017年以降、JリーグはDAZNと巨額の独占放映権契約を結び、「DAZNマネー」がクラブに分配されると期待された。しかし、独占配信となったことで、それ以前のスカパー！時代に比べて地上波やBSでの中継が激減し、一般層へのメディア露出が減少したとの指摘は根強い。さらに、プロ野球が各球団個別に（かつ非独占で）放映権契約を結び収益を最大化しているのに対し、Jリーグはリーグ機構が全クラブ分を一括で契約するため、結果として買い手側に有利な条件で安く買い叩かれているという批判もある。

税制面での矛盾も存在する。国税庁の通達により、親会社がプロスポーツチームの赤字を補填した際の支出は、損金算入が可能な「広告宣伝費」として扱われる。これはかつてプロ野球でも広く活用された制度だが、多くの球団が単体で黒字化を達成した現在では、その必要性は薄れている。一方、多くのJリーグクラブは依然としてこの制度に依存しているが、リーグの規約としてクラブ名に親会社名を入れることを原則として認めていない。この理念は、Jリーグ発足時に読売新聞社の渡辺恒雄主筆（当時）が主張する「企業名」を初代チェアマンの川淵三郎が退けた、いわゆる「川淵・ナベツネ論争」に端を発するJリーグのアイデンティティそのものでもあるが、結果として税法上は「広告宣伝費」として損失を処理しながら、最も直接的な広告である企業名の露出を自ら放棄するという、根本的な矛盾をはらんだ状態であり、親会社依存の経営体質を象徴している。

Jリーグクラブの収益構造をさらに悪化させているのが、無料招待券の乱発である。多くのクラブでは、観客動員数を水増しし、スタジアムの空席を目立たなくさせるために、スポンサーや地域住民に対して大量の招待券を配布している。しかし、この慣行はチケットそのものの価値を著しく毀損し、「サッカーの試合は無料で観られるもの」という誤った認識を広めてしまう。結果として、有料でチケットを購入するファンの意欲を削ぎ、クラブが本来得るべき入場料収入を放棄することに繋がっている。見かけ上の観客数は多くても、実際の収益には結びついていないというこの状況もまた、Jリーグクラブの経営の脆弱性を示す一因である。

クラブの事業計画・経営能力への疑問

上述の経営能力の欠如は、具体的なスタジアム整備の計画段階でも露呈している。FC大阪が東大阪市に対して「改修費が想定より高かった」という理由で計画の遅延を説明したり、ブラウブリッツ秋田が当時の県知事から、同じ県内のプロバスケットボールチームを引き合いに出され「経理の専門家を置くべき」と苦言を呈されたりした事例は、クラブ側がそもそも大規模な公金を扱うに足る事業計画能力や経営体制を整えているのか、という根本的な疑問を行政側に抱かせていることを示している。

さらに、これは単に規模の小さいクラブだけの問題ではない。2024 シーズン、J3に降格したツエーゲン金沢は、J3ではトップクラスの売上高を記録したにもかかわらず、支出の増加によって赤字額が拡大し、債務超過に陥る可能性が報じられた。これは、ある程度の事業規模を誇るクラブでさえ、持続的な黒字経営がいかに困難であるかを示す事例であり、リーグ全体の収益構造の脆弱性を物語っている。

また、クラブのガバナンス体制そのものが問われる事件も起きている。JFL所属のアトレチコ鈴鹿クラブでは、元役員によるクラブ資金の流用が発覚し、クラブの運営が混乱した。これは、プロクラブとして公的な存在であるにもかかわらず、その経営の透明性やコンプライアンス意識が欠如していることを示す深刻な事例であり、自治体やスポンサーが支援を躊躇する一因ともなっている。

昇格の壁

ピッチ上の成績で昇格条件を満たしても、ホームスタジアムが上位リーグの基準を満たしていないために昇格が認められない、いわゆる「昇格の壁」問題がたびたび発生している。これは選手のモチベーションやファンの期待を削ぐだけでなく、Jリーグの理念である「開かれた競争」を阻害する要因とも指摘されている。

この問題に直面したクラブの対応は様々である。例えば、SC相模原はJ2 ライセンス取得のために、長年活動してきた相模原市から海老名市へホームタウンを移転するという大きな決断を下した。また、FC大阪はJ2基準を満たす東大阪市花園ラグビー場（第1グラウンド）をホームスタジアムとして確保することでライセンス問題をクリアしたが、本来はPark-PFI制度で選定事業者として花園第2グラウンドを改修する約束であったにもかかわらず、その計画を進めずに第1グラウンドを主に使用していることが、事実上の乗っ取りであるとして市との間で深刻な対立を生んでいる。

こうしたスタジアム問題は、クラブの不安定な経営状況にも繋がりやすい。昇格が見通せないクラブからは有望な選手が引き抜かれやすく、毎年のようにチームの主力が入れ替わる事態も珍しくない。このような激しい選手の入れ替わりは、熱心なサポーターでなければ選手を覚えることも難しく、ライトなファン層の獲得を困難にしている側面もある。

サポーター活動と行政・市民との溝

スタジアム問題の解決に向けて、サポーターが署名活動や横断幕の掲出といった形で民意を示そうとする動きは各地で見られる。しかし、その活動方法や主張には理想と現実の間に大きなギャップが存在するとの指摘もある。

第一に、資金調達の手段である。スタジアム建設には数百億円という莫大な費用が必要であり、サポーター主導のクラウドファンディングやスポンサー探しで賄える規模ではない。そのため、活動の主目的は必然的に、自治体の公的資金投入を促すための世論形成、すなわち署名活動が中心となる。しかし、その署名活動自体も、湘南ベルマーレやSC相模原の事例のように、実際に税金を負担することになる当該自治体の住民以外の署名が多く含まれるケースが散見される。これは「Jリーグファミリー」としての一体感を示す効果はあるものの、納税者の意思を正確に反映しているとは言えず、行政の意思決定に与える影響は限定的である。

第二に、経済効果の信憑性である。サポーターは新スタジアムがもたらす経済効果を主張するが、その内容はしばしば楽観的すぎると見なされることがある。90分間立ちっぱなしで応援するスタイルのサポーターが多く、試合中に飲食を楽しむ文化が根付きにくいサッカー観戦は、野球などに比べてスタジアム内での消費額が少ない傾向にある。また、ホームゲームは月に2回程度と開催頻度が低く、大分トリニータのシャトルバス確保が困難になった事例のように、持続的な地域経済への貢献や安定した雇用の創出という点では課題が多い。サポーターの熱意と、行政や一般市民が求める費用対効果との間には、依然として大きな隔たりが存在するのが実情である。

第三に、主張の正当性である。サポーター側が掲げる「世界基準」や「理想の観戦環境」といった主張は、コミュニティ内部では強い説得力を持つ。しかし、サッカーに興味のない一般市民や納税者から見れば、それは特定の愛好家グループの要望を、なぜ税金を使ってまで実現しなければならないのか理解し難い「内輪の論理」に過ぎない。また、「サッカースタジアムには公共性がないというが、なら全国津々浦々にある公営野球場はどうなんだ」といった主張も、比較対象がプロ野球の使用する球場ではなく市民が利用するアマチュア野球場であるなど、論点のすり替えや不適切な比較であることが多く、一般の理解を得る上での妨げとなっている。

特に、湘南ベルマーレの新スタジアム候補地として挙がった平塚市総合公園のように、長年地域住民の憩いの場として親しまれてきた公園を「潰して」スタジアムを建設しようとする動きは、サッカーファン以外の住民から強い反発を招きやすい。同様の事例はFC町田ゼルビアの町田 GIONスタジアム（野津田公園）などでも見られ、クラブやサポーターの「内輪の論理」が、地域社会との間に深刻な断絶を生むケースとなっている。

応援スタイルがもたらす功罪

Jリーグの応援スタイルそのものが、ライトなファン層の獲得を阻害しているという指摘もある。Jリーグでは「サポーターは12人目の選手」という理念の下、ゴール裏を中心に掲げられる応援旗（ビッグフラッグ）や横断幕が応援文化の象徴となっている。しかし、プロ野球では観客の視界を遮るとして禁止されることが多いこれらの応援グッズが許容されていることは、時に一般客の観戦体験を損なうことがある。また、一体感を重視するあまり、周囲に合わせて応援することを強要するような同調圧力が生まれやすく、場合によっては子供にまで応援を強いるような場面も見られる。こうした雰囲気は、「客」として静かに観戦したい層やファミリー層が居心地の悪さを感じ、スタジアムから足が遠のく一因となっている。

この排他的な雰囲気は、他競技の関係者からも指摘されている。Jリーグ初代チェアマンの川淵三郎がエスコンフィールドHOKKAIDOを視察した際、北海道日本ハムファイターズの幹部から、かつてJリーグの試合を観戦した際に「疎外感を感じた」「こういう雰囲気を作ってはダメだと思った」と伝えられたというエピソードは、この問題の根深さを物語っている。

さらに、試合結果によって選手との距離感が極端に変化するのも特徴である。試合に勝てば選手と共にゴール裏でダンスパフォーマンス（通称「勝利のダンス」など）で喜びを分かち合う一方、負けた場合には選手がゴール裏まで挨拶に来て、サポーターリーダーが拡声器で選手を叱責する「反省会」のような光景が繰り広げられることもある。こうした独特の文化は、熱心なサポーターにとってはクラブとの一体感を感じる重要な儀式であるが、一般の観客にとっては異様な光景に映ることも少なくない。皮肉なことに、最も熱心なサポーターが集まるこの「ゴール裏」のチケットは、スタジアムの中で最も安価に設定されていることが多く、クラブ経営への貢献度と声の大きさの間に乖離が生じているとの指摘もある。

一部サポーターによる問題行動も後を絶たない。国内外を問わず、一部の過激なサポーターが発煙筒を焚いたり、スタジアムの備品を破壊したり、対戦相手のサポーターと衝突したりといった事件が発生している。こうした反社会的な行為は、クラブやリーグ全体のイメージを著しく損なうだけでなく、「サッカーファンは乱暴だ」という偏見を助長し、一般市民のサッカー離れを加速させる。税金を投入してスタジアムを建設・改修しようという議論の際に、こうした問題行動が引き合いに出され、行政や一般市民の理解を得る上での大きな障害となっていることは言うまでもない。

新スタジアムを巡る動きと新たな課題

近年の建設事例とその評価

困難な状況下でも、近年、新スタジアムの建設を実現するクラブも現れている。特にサンフレッチェ広島の「エディオンピースウイング広島」は、都心の一等地に建設されたことでアクセスが飛躍的に向上し、開業当初は観客動員数を大幅に伸ばすなど、大きな注目を集めた。しかし、2024年開業と日が浅く、この熱気が持続可能なものなのか、また長期的に安定した収益を確保できるのかを判断するのは時期尚早であり、今後の推移を慎重に見守る必要がある。

また、ガンバ大阪の「パナソニックスタジアム吹田」は、建設費の多くを企業や個人の寄付金で賄い、完成後に施設を吹田市へ寄贈するという「吹田方式」で注目された。この方式は、初期建設における自治体の財政負担をなくす画期的な手法と評価される一方、課題も指摘される。スタジアムの所有権は自治体にあるため、将来的に大規模な修繕が必要になった場合や、指定管理者であるクラブの経営が傾いた場合に、最終的な責任を自治体が負うリスクは依然として残る。民間の資金で建設しても、結局は公的な施設となるこのモデルが、根本的な問題解決と言えるかについては議論の余地がある。

これらの事例とは一線を画すのが、V・ファーレン長崎の「長崎スタジアムシティ」である。これは通信販売大手ジャパネットホールディングスが主導する完全な民間プロジェクトであり、スタジアムだけでなくアリーナ、ホテル、商業施設までを一体的に開発する構想である。行政に頼らず、スタジアムを核とした「街づくり」によって収益性を確保しようとするこのモデルは、スタジアム問題に対する新たな解決策として大きな期待が寄せられているが、これもまた開業後間もないため、その成否や、他の地域でも再現可能なモデルであるかどうかの判断は、今後の動向次第である。

さらに、FC今治の「アシックス里山スタジアム」のように、元日本代表監督の岡田武史が主導し、スタジアムを核とした持続可能なコミュニティ形成を目指す、ユニークな民間主導のモデルも存在する。しかし、このような強力なリーダーシップとビジョンを持つ個人や企業が現れるケースは稀であり、多くのクラブがこうした先進的な事例を参考にすることなく、依然として行政への要望という従来の手法に頼りがちである点は、リーグ全体の課題とも言える。

「多目的複合型」構想の課題と札幌ドームの教訓

稼働率の低さという批判に対応するため、サッカー界ではスタジアムに商業施設などを併設する「複合型」や、コンサートなど他イベントでの利用を目指す「多目的」といった構想がしばしば打ち出される。しかし、この構想が莫大な建設費や維持管理費を賄えるほどの収益性を生み出せるかについては、懐疑的な見方も根強い。

その構想の難しさを象徴するのが、かつて多目的利用の唯一の成功例とされた札幌ドームである。同スタジアムは可動式の天然芝ステージ「ホヴァリングサッカーステージ」という特殊技術で野球とサッカーの両立を図ったが、その代償は大きかった。サッカーの天然芝を優先する構造上、野球で使用する人工芝は「ペラ芝」と揶揄されるほど薄く劣悪なもので、選手の足腰に大きな負担をかけ、選手生命を縮めるとさえ言われた。これは、サッカーの基準を満たすための多目的化が、他の利用者への深刻な「しわ寄せ」を生むことを示す教訓である。

さらに、そのビジネスモデルの脆弱性も露呈した。長年、札幌ドームの収益の大部分はプロ野球・北海道日本ハムファイターズによってもたらされていたが、2023年にファイターズが新球場「エスコンフィールドHOKKAIDO」へ移転すると、札幌ドームの経営は一気に悪化し、巨額の赤字に陥った。現在では、市のスポーツ振興基金などを取り崩して見かけ上の黒字を装っているのが実情であり、サッカー（北海道コンサドーレ札幌）や他のイベントだけでは、ファイターズがもたらした利益を到底埋めきれないことが証明された。この事例は、「多目的複合型」構想が、特定の優良なテナントに依存する危うさと、天然芝規定という制約の中で真の多目的化と収益性を両立させることがいかに困難であるかを物語っている。

Jリーグだけの問題ではない、韓国Kリーグの苦悩

「税金リーグ」という共通の批判

Jリーグが抱えるスタジアムと税金を巡る問題は、日本特有のものではない。隣国・韓国のKリーグにおいても、特に「市民クラブ（시민구단）」と呼ばれる、自治体からの支援を主として運営されるクラブのあり方が長年問題視されている。多くの市民クラブが運営費の大半を税金に依存しており、自主的な経営努力を怠っているとの批判から、Jリーグと同様に「税金リーグ（세금 리그）」と揶揄されることがある。

韓国における市民クラブの多くは、2002年の日韓ワールドカップの熱狂を背景に、地域の活性化などを掲げた地方自治体の首長の主導で設立された経緯を持つ。そのため、クラブの成り立ちからして行政との結びつきが強く、経営努力によって収益を上げるよりも、自治体からの補助金に頼る構造が根付いてしまった側面がある。これは、クラブが自主的なマーケティングやファンサービスを軽視し、安易に税金に依存する「モラルハザード」に陥っているとの批判に繋がっている。

この批判の象徴としてしばしば名前が挙がるのが、大邱 FCに所属するブラジル人選手のセジンヤ（세징야）である。彼はKリーグ屈指のスター選手だが、その高額な年俸が「市民の税金によって賄われている」として、「税金リーグ」を象徴する存在として批判の的になることがある。これは選手個人への批判というよりも、税金で高給の助っ人を雇用する市民クラブの経営構造そのものへの疑問を呈するものである。

芝生と収益のジレンマ - IUコンサート騒動

スタジアム問題についても構図は同じである。日韓ワールドカップで使用された高品質なスタジアムが国内に存在するにもかかわらず、一部のクラブが新たに専用スタジアムの建設を求める動きがあり、これも「税金の無駄遣い（세금 낭비）」として国民から厳しい目が向けられている。この対立構造を象徴するのが、2024年にソウルワールドカップ競技場で開催された国民的歌手IUのコンサートを巡る一件である。

この騒動の引き金となったのは、サッカー韓国代表キャプテンのソン・フンミン選手が、同スタジアムのピッチコンディションに苦言を呈したことであった。これを受け、サッカーファンは「最高の状態に維持すべきピッチを傷つけるな」と、予定されていたIUのコンサート中止を求めるなど、猛烈な反発を示した。

しかし、この反発はスタジアムが抱える経営の現実を浮き彫りにした。報道によれば、スタジアム側にとって、ホームクラブであるFC ソウルの年間全試合から得られるレンタル収益よりも、わずか数日間開催される人気歌手のコンサートから得られる収益の方が大きいという実態があった。この出来事は、サッカー界が最優先する「天然芝の維持」という理想と、スタジアムを管理する側が直面する「収益性の確保」という現実との間の根本的な矛盾を、日韓両国に改めて突きつけるものとなった。

スタジアムをめぐる近年の動向

2023年 12月、Jリーグはスタジアム基準の一部改訂を発表した。大きな変更点として、入場可能数に関する緩和要件が新設された。

これは、従来の入場可能数を維持しつつも、「Jリーグが定める『理想のスタジアム』の要件を満たし、ホームタウンの人口や観客席の増設可能性などを踏まえ、理事会が総合的に判断した場合、5,000人以上（全席個席）で基準を満たすものとする」という内容である。

この改訂は、順位要件を満たしながらもスタジアム基準が原因で昇格が見送られるクラブが存在する状況などを踏まえ、地域の事情に応じた柔軟な対応を可能にすることを目的としている。

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