2000年代単語

ニセンネンダイ

1.1万文字の記事
  • twitter
  • facebook
  • はてな
  • LINE

2000年代とは

  1. 2000年から2009年までの10年間をす。
  2. 2000年から2099年までの100年間をす。21世紀とほぼ同じ意味であるが、開始と終了の年が1年ずれている。
  3. 2000年から2999年までの1000年間をす。3千年紀とほぼ同じ意味であるが、開始と終了の年が1年ずれている。

ここでは1について記述する。

概要

20世紀最後の年・2000年と21世紀最初の年・2001年が跨る、21世紀最初の年代。

それぞれの年の記事も参照。2000年- 2001年 - 2002年 - 2003年 - 2004年 - 2005年 - 2006年 - 2007年 - 2008年 - 2009年

国際社会における2000年代

世界的には、インターネット化・脱アメリカ化といった、社会的にも政治的にも多極化が進んだ時代といえる。世紀末と新世紀が同時に連続した年代でもあり、人類史としても徴的な年代である。

政治的には、2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ事件で、新世紀の幕開けが徴され、2008年リーマンショック以降の経済危機で閉められるという、アメリカの負のイメージが強く出た年代である。新世紀を告げたテロ事件自体は、いわゆる西側諸国、英独や日本だけでなく、ロシア中国中東テロ攻撃を非難するなど、「世界的悲劇」であった。

ただし、これ以降アメリカが繰り返し中央アジア中東地域で軍事作戦を展開していく中で、中東中国ロシアだけでなく、ヨーロッパの中でもフランスドイツから支持が離れていったり、かつては“アメリカの裏庭”とまで言われた中南米が、ベネズエラでの反米的政権成立やブラジル経済的台頭など、必ずしもアメリカ政治経済に頼まない独自の地域統合が生まれたことにより、冷戦終結以降にあったアメリカとしての地位が徐々に低下していった。ジョージブッシュジュニア政権末期に起きたリーマンショックは、アメリカ自体を削ぐ事になり、「ヒーロー待望論」としてのバラク・オバマ大統領誕生に繋がった。

ヨーロッパでは、政治経済共同体であるEU欧州連合)が2003年に10年を迎え、2004年に10カが新たに加わり、当初の12カから25カになるなど、統合と発展というが広がっていた。

かつての大ロシアは、1991年ソ連邦崩壊という政治危機アジア通貨危機煽りを受けた1998年デフォルト債務不履行)で弱っていた1990年代であったが、2000年当選し、その後“新皇帝”とも揶揄されるウラジミール・プーチン大統領の強権政治世界経済を追いにした原油高によるロシア経済復活と共に、徐々に存在感を増していった。2008年に起きたグルジア侵攻(南オセチア紛争)は、を取り戻したプーチンロシアによる、「ロシア系住民保護」という名の失地回復運動の様相を呈していた。この流れは、後のウクライナ紛争へと引き継がれていく。

中国も、1990年代鄧小平による革開放政策を基本的に堅持した結果、アジア通貨危機煽りを受けるものの、ロシア同様この時期は世界経済を追いに、“世界工場”として19世紀のイギリス、20世紀のアメリカ日本と同様に21世紀は中国一色になるような輸出経済成長を達成し、イギリスフランスを追い抜くなど、経済としての地位を高めていった。

社会的・政治的には、瀋陽総領事館への北朝鮮亡命事件や2008年北京オリンピックを前にして注を集めようとしたチベット暴動、四大地震などがあったが、全体的に独裁色の強い中国政府コントロールに収まっていった。2008年北京オリンピックも問題があったものの結果としては成功させた部類に入る。しかし、必ずしも政治経済的成功ばかりでなく「大である中国」として、アジア地域で平和的ではない海洋進出による領土紛争が起きるなど、“問題児”としての面も出てくる。

テロの世紀・軍事的リスク

2000年代は「テロの世紀」とも呼べるほどに、世界各地でテロが頻発し、注された。それは、政情不安なイラクアフガニスタンだけでなく、アメリカ同時多発テロ事件の首謀者とされるイスラム原理義組織・アルカイダリードしていった結果、西側諸国営とされた々でテロが発生し、日常化していった。これ以後、「対テロ戦争」とも称される、アメリカ合衆国が率いる対テロ作戦軍事作戦が「テロリスト殲滅」の名の下に、中東中央アジア地域が展開されていく。こうした状況の中で、「テロリズム、非対称戦争、低強度紛争」といった言葉がマスメディアサブカルチャーの中でも浸透していく。

また、中国ロシアは、「対テロ作戦」を旧来から地域内に抱えているイスラム民族の弾圧へと利用していった。アルカイダからテロ攻撃を受けていた先進各でも、イスラムフォビア=イスラム教への差別意識がじわりじわり広がっていき、アメリカでは「愛国者法」と呼ばれるこれまでは違法とされた捜拷問が合法化されて、それにより内外のイスラム教徒の弾圧・排除へと繋がっていく。メディアも基本的には政府の方針に異を唱えることはなく、市民社会でもイスラムフォビアは広まっていった。

社会では、アメリカ合衆国ジョージブッシュ大統領が、「悪の枢軸」と名しした、イラクイラン北朝鮮が、経済制裁や武行使の対となり、これに反発して核開発ミサイル開発イラン北朝鮮が進めることとなる。

経済的なパラダイムシフトとリーマンショック

世界経済は、1990年代から続いていたインターネットバブルIT業界の急成長によりこれまでの経済理論を塗り替えるのではないかという期待から「ニューエコノミー論」が持て囃されるなどしていた。かねてから懸念されていたコンピュータの誤作動が起きるのではないかという「2000年問題」も杞憂に終わった。2000年ITバブル崩壊やエンロン事件で一旦は好気のムードが萎んだ。しかし、ITバブル崩壊震源地だったアメリカは、FRB(連邦準備制度理事会)が低利政策を推し進め、余りを作るなどをした結果、すんなりと回復した。

世界的には原油をはじめとした資価格の右肩上がり、ブラジルロシア中国インドの4カプラス南アフリカを加えた、BRICsを代表とする新興国経済が堅調に推移していった結果、リーマンショック前まで、5を越える高い世界経済GDP成長率を達成した。特に新興国は8を達成するなど、90年代アメリカ経済一色から中国マネーを始め新興国マネーが世界を席巻するのでは、と言われる空気であった。

そのため2008年リーマンショックは、当事アメリカを始め先進国ダメージを与えたが、「新興国大丈夫なのでは」というデカップリング論も出るなど、世界経済自体に強気のムードがあった。しかし、中国はある程度財政政策をすぐさま打ち出したことである程度乗り切ったものの、ロシア原油価格急落により、石油依存体制が露わになり、ブラジルリーマンショック以降ゼロ成長になるなど、全体的に不安定化の様相を呈していった。

EUでは、2009年ギリシャで政権交代がなされた結果発覚した、巨額の財政赤字と原因となった粉飾決算という政治的事件が発生した。結果翌2010年から欧州債務危機(ソブリリスクユーロ危機)が政治的に取り沙汰されるなど、EU自体の課題と限界が露呈していくことになる。

エネルギー市場リーマンショック以降、かなりの混乱を見せ、単に原油価格の変動だけでなく、新エネルギーとしてバイオエタノールが注された結果、穀物価格が高騰するなど、実経済でも混乱が生じた。結果として、貧困では、とうもろこしなど食が手に入れにくくなるなど、単なる経済危機以上のが生じた。

全体的に、2000年代の世界グローバリズム=世界の一体化と先進国内の格差社会化が進んでいる。これは、基本的に1945年以降の“第二次世界大戦を引き起こした保護義への反省”というスローガンから「自由貿易は経済成長を促進する」という半分事実で半分イデオロギーの経済政策が常識化したことと、インターネット化や各経済連携協定(関税・貿易自由化)締結などが相まって、技術的にも政治的にも地域や世界の一体化が結実したことに端を発している。

結果として、先進各では、ヒト・モノ・カネが行き来自由になり、雇用の流動化や投資の自由化となっていった。グローバリズムは一面で、各経済成長を支えた一方で、情報ヒトの行き来が自由化したことにより、リスク世界化させていった。テロの脅威は典的であるが、ある地域で起きた事が他の地域でも起きうるという事を市民メディアを通して共有することで、治安立法を各政府がしやすくなる状況となった。この心配は杞憂ではなく、航空機世界中を結ぶことで、SARSや新鳥インフルエンザウイルスその他土病とされていた細菌ウイルスを原因とする病が、簡単に世界に広がるようになった。

情報面では、インターネット技術の普及と共にインターネットを通したクラキングハッキングによる情報流出・窃盗が徐々に顕在化していく。「新自由主義」、「グローバリズム」の記事も参照。

グローバリズムが単に自由化だけでなく、格差社会化を生んだのは、推進側の「自由義の不底」という事以上に、自由義が進んだ裏で、企業経営者がその地位を手放さないまま自己に都合がいい規制緩和や雇用切りをしやすくする「労働市場革」をしたことにより、雇用の調整弁として非正規雇用が割合として高まっていったことにある。これと呼応する形で、投資マネーに敏感に企業も反応し、「株主資本主義」と揶揄されるような、とにかく短期利益や期待先行の経営計画、従業員の福や賃上昇よりも、自己資本率(ROE)を優先させるような“経済革”が断行されていった。

新自由主義とも称されるこの流れは、1980年代に先進各の“福病”や経済停滞への対処として始まったが、2000年代の経済自由化の流れは、各横断的にマネーが流動していった結果、一の財政融政策だけでは対応できないほど、投資銀行パワー拡大したことに段階の違いが見られる。この流れは、その後の2010年代も同じ、もしくはそれ以上とも言える。

格差社会化・中間層の階層分化は、「今日より明日明日より明後日」という単純な変化志向を削ぎ、保守的・現状維持的な志向を増やす結果となっている。これは、最リタイアをした世代よりその世代の背中を見ている子世代に強く、「とにかく今以上に悪くならないように」と同じ者同士で固まるナショナリズムポピュリズムとなって現れている。変化や多様性といった価値よりも、まずはが身の安全や経済的利益という欲望は、2000年代の経済危機社会変化とは切っても切り離せない。

文化的には、インターネットが高速ブロードバンド・常時接続化が一般化し、YouTubeといった動画共有サービスが誕生した。他にもFacebookMySpaceTwitterWikipediaといった現在まで普及拡大するインターネットサービスが続々と登場し、インターネット接続としてのPCの普及、その後のスマートフォンの誕生と、ネット社会日常化していった。

特に音楽は、iTunesをはじめとしてクラウドサービス利用が常識となり、CDといったディスクメディアを質的にも上回るなど過去のものとしていった。iTunesを展開したApple社は、iPhoneMacと合わせて世界観を演出する事により成功を収め、これまでは機や価格といった面がビジネス的に重視されていたが、イメージや価値の創出が2000年代以降はより強く打ち出されていくことになる。

日本における2000年代

新自由主義の浸透と格差社会化

経済面では1990年代の大不況によって終わった経済成長が、「失われた10年」と称され、その後「失われた20年」となっていく過程であった。特に1970年代生まれが就職活動を迎えた1997年から1998年アジア通貨危機日本独自の事情である消費税増税を経た結果、世界経済自体は堅調に推移していたにも関わらず、日本だけ低成長を2000年代を通じて経験する事になった。

この間、小泉純一郎内閣、それを引き継いだ安倍晋三内閣(第一次安倍政権)は、一貫して雇用の流動化や投資自由化を進めるいわゆる新自由主義路線を採っていった。小泉内閣では「聖域なき構造革」がスローガンとなり、1990年代から続いていた政治不信が徐々に官僚へのバッシングへと転化していたこともあり、橋本行政革以上のもの、「官から民へ」といった小さな政府論がトレンドとなった。中心的な人物としては、竹中平蔵氏が民間大臣として内閣入りするなどした。

政策面では、郵政民営化道路団民営化・地方三位一体革など、民間を中心に据えた中央政府予算の削減、プライマリーバランス黒字化が打ち出されていった。この流れは、小泉内閣で基本的に堅持されたが、それを継いだ安倍内閣は、多少は郵政において“修正”を行うこととなるが、ホワイトカラー・エグゼンプションなど、全体的には小泉路線のままであった。この間、世界経済べると低成長であったが、1990年代危機べると多少はマシになり、“いざなぎ気を越える”長期の経済成長、いざなみ気となったが、多くの人にとって賃上昇を伴わない実感なき経済成長であった。

この間は派遣正の結果非正規雇用が増えて、雇用の流動化が進んだ。経営者の考えは、コストカットとしての人件費削減と同時に、ある種都合のいい「日本経営」の滅私奉的な考え、世に言うブラック企業常識化し、過労死が徐々にではあるが事件化・社会に認知されていくこととなった。

当時はまだ言葉としてはなかったが、2005年に発生したJR福知山線脱線事故は「日勤教育」が問題の背景にあり、企業と従業員の関係が潜在的に日本社会にあることを浮かび上がらせた事故であったといえる。企業不祥事としては、2007年不二家食品偽装事件以降、様々な同種の問題が露見し、2010年代まで尾を引く日本企業の体質の問題、「貧すれば鈍する」という経済不況の問題が前化していく。

また「勝ち組・負け組」や「ネットカフェ難民」、「ひきこもりニート」という言葉が流行するほど話題・問題化し、“ヒルズ族”と呼ばれる株式運用や企業買収を繰り返し、巨大になる企業が持て囃されるなど、社会となった。特に、ソフトバンク孫正義ライブドア堀江貴文村上ファンド村上楽天三木浩史は、経済誌に留まらずTVでも見ない日がない時期があるなど、これまでの製造業・職人企業から、情報企業が注を集めた。これは“旧態依然”としていた、メディア業界や新聞社をスポンサーとしていた野球球団へと飛び火し、日本での野球人気もあり、ワイドショーでも連日これらの企業人の名前が踊った。

しかし、そういった一面やかな状況も、2008年から世界的不況の原因となった、リーマンショックが発生し、日本新興国経済に引っられる形で需要と輸出拡大をしていった自動車や電器の輸出が落ち込むなどして、一転して悪化した。また、IT業界の々しいイメージの裏で、“IT土方”と揶揄されるような長時間労働、下請け・孫請け問題は広がっていった。少子高齢社会が進展する中で、新産業と持て囃された介護・福系の現場も、基本的には肉体労働と精労働で心身ともにすり減らしていく悪環境が常態化していった。

劇場型政治による“支持率型政治”と短期政権の常態化

政治面では、1990年代政治革や新党ブームが一旦は落ち着き、森喜朗内閣短期で終わった事以外は、基本的には自民党政権の支持が続く安定期であった。それは一番は小泉純一郎という個人的カリスマや中身は別として、「新しい政治をやっている」ような手法と政治イベントを繰り出す劇場政治が功を奏した事に大きな原因があった。

それは単に「革」だけではなく、小泉首相による靖国神社参拝など、ちょうど中国の「反日政策」と呼応する形で、愛国ナショナリズムを高めるイベントにも及んだ。一般的に、太平洋戦争/大東亜戦争の反省から、自由義的・個人義的な市民政治常識的とされていた日本政治であるが、中曽根康弘内閣以降、小沢一郎の「普通」発言など、憲法9条改憲自衛隊増強や愛国教育されていくこととなった。

その後、野党の一定の抵抗もあったが、イデオロギー的には「国家としては当たり前」という空気の中、国旗国歌法や「伝統と文化を尊重」し「と郷土をする」を盛り込んだ教育基本法が成立するなど、保守的な流れが定着していった。反中嫌韓的な歴史認識は、それ自体は中国韓国ナショナリスティックな言動への反発でもあったが、根本的に続く日中が相容れない歴史を抱えていることもあり、政権独自の面とそれをメディアなど報道情報番組で支持する民が後押しすることとなった。しかし、政権も中国韓国距離を取るだけでなく、経済的利益を共有する「戦略的互恵関係」を打ち出し、「政冷経熱」という経済界からも受け入れられる雰囲気を醸成していった。

内政では、小泉政権は較的安定していたものの、その後の安倍政権は閣僚のスキャンダル年金未納問題・社会保険庁問題が相次ぎ、「美しい」というスローガンを掲げていた割には1年足らずの短期政権を余儀なくされた。またその後も福田康夫内閣は「ねじれ国会」やそれを解消しようとした「大連立構想」が失敗に終わるなど、政権運営に苦慮したまま打開策を見出だせず退麻生太郎内閣政治状況はそのままで、2008年リーマンショックに端を発した経済危機に抗いきれないまま、小沢一郎民主党国会での攻勢に耐えきれず、衆議院解散するも大敗し、退した。

その後民主党政権誕生と相成り、政権交代が15年ぶりに政治ワードとなる。この政権も小泉時代同様、革路線を打ち出し、脱官僚・政治の政権運営民・メディアも期待したが、政権交代後からすぐ鳩山由紀夫代表や小沢一郎政治を巡る問題、官僚との齬、沖縄県にある普天間基地移設問題などがとなり、内閣支持率が急降下するなど、苦しい政治状況となっていく。

文化

メディア

1970年代1990年代盛を極めたテレビ業界に翳りが見え始める。2000年BS放送、2003年地上波放送でそれぞれデジタル放送が開始され、2011年7月24日をもってのアナログ放送終了が決定された。しかし、B-CASカードコピーワンスなど面倒な問題や、視聴者からのクレームを恐れる・スポンサーがそれに呼応するなどして放送局から自由な雰囲気が減っていき、テレビ番組そのものの質の低下が進行していった。その結果、2000年代後半からはインターネットでの新たな文化しむ若者を中心としたテレビ離れが始まった。

こうしてテレビ業界にや人材が集まる「メディア王様」だった時代から、数多くあるメディアの一つへと地位が低下した時代へ移行した転換期であった。「韓流フジテレビ騒動」の記事も参照。2011年には、「アナログTV放送の終了」というビッグイベントが控える中、「地デジカ」という地デジ放送の公式マスコットに対抗して、2ちゃんねる上では「アナログマ」というキャラクター話題となった。

テレビ離れに拍をかけたのが高速なインターネット回線の普及である。2000年代初頭では56kbpsダイアルアップ回線ないし64kbpsISDN回線がに使われていたが、2002年頃からADSLCATV2005年頃からはFTTHなどの高速なインターネット回線が、一般の庭でも利用されるようになってきた。これらの回線は従量課金であったダイアルアップ回線とは異なり、どれだけ使っても支払額が一定である定額制が基本であったため、インターネットによる情報収集の一般化とそれに伴う既存メディアが持つの低下を加速させた。

高速なインターネット回線の普及に伴い、大量のデータ通信を必要とする動画共有サイトも身近なものとなった。2005年動画共有サイトの元祖であるYouTubeが登場し、一個人が自由世界中へ動画開できるという利点から爆発的に普及した。2006年に登場したニコニコ動画など、類似サイトも数多く生まれた。この中でアニメドラマバラエティ番組などテレビ番組アップロードされ、著作権が侵される問題から削除要請を頻繁に行われている。だが、イタチごっことなっているのが現状である。しかし、この背景には地域によって放送局の数の差が発生したり、放送番組が全共通ではないという情報格差の問題が背景にあることも否めない。放送局側がネットと対立的な立場を取り続ける限りこの問題は解決しないだろう。

音楽業界も似たような問題を抱えている。1990年代には100万枚、200万枚などメガヒットが連発したCD売り上げが急に低下。CD不況が続いている。これを業界側は「P2P共有ソフトなどの違法コピーが原因」とし一部企業CCCDコピーコントロールCD)を2003年から導入した。しかし、一部オーディオでは再生できなかったり機器の破損を招いたりするなど利用者の不満が爆発し、CD離れを止めるには至らなかった。売り上げの落ちたCDに代わって台頭してきたのが、携帯電話向けの着うたiPodなどの携帯オーディオ向けのダウンロード販売である。それまでレコードCDの時代のパッケージ販売が、時代にそぐわなくなり始めてきたとも言える。

インターネット文化では、インターネット掲示板の「2ちゃんねる(現・5ちゃんねる)」が大きなを持っていた。1999年に開設されたこのインターネットサイトは、当初はごくごく私的な身内の情報をやり取りするものであったが、次第に外部サイト新聞週刊誌記事をネタにする場の側面が大きくなり、“メディア”としての役割も増大化させていく。2ちゃんねるの特徴は、自らはアングラ的身内的なれ合いを重視しながらも、「祭り」と称した社会へのも意識した現も時に積極的に起こしていくことにある。「田代砲」「第一次コイルショック」の記事も参照。

また、当初はアングラ的な面を利用者もそしていわゆる表のメディアの人たちも意識していたこともあり、度々「オタクバッシング」や「ネラーの集まり」として時に過度に注されることもあった(西鉄バスジャック事件、「ネオむぎ茶」の記事も参照)。そのたびに、管理人であった西村博之TV報道引用されるなど、「インターネット=2ちゃんねる=ひろゆき」という現在まで尾を引く意識を形成させていった。

ポジティブな面では、「電車男」という2ちゃんねるスレッドから誕生した小説が、社会ブームとなり、その後映画化やドラマ化をするなど、オタクイメージを明るく塗り替えていく転換期でもあった。オタク文化では、涼宮ハルヒシリーズライトノベルから始まり、2006年TVアニメ化したことで、アニメ作品としてだけではなく、劇中歌やアニメOPダンスハレ晴レユカイ)が、YouTubeで模倣(踊ってみた)され、伝播していくなど、一大ムーブメントとなった。この間、秋葉原歩行者天国で、パフォーマンスが注されていたこともあり、路上でコスプレし、時に踊るということがハレ晴レユカイダンス中曽根OFFなどを通して認知されていく。「アニメパフォーマンスネット」というそれぞれ独立しつつも、呼応する場として秋葉原オタク文化徴となっていく時代でもあった。

音楽

音楽では、かつての「レコード会社によるプロモーション」から、「インターネットや路上での人気に支えられたコアファンによる推し」がAKB48を中心に進んでいった。

初音ミクの登場は「表がAKB」なら「裏は初音ミク」と言えるほどにネット上で爆発的な現を巻き起こした。初音ミク特性自体は、デスクトップミュージックDTM)という、以前から存在したものの応用であったが、ソフトパッケージイメージ像とボカロPと呼ばれる、時に「神調教」を生み出す存在が相互補的に働き、ネット上のに若いユーザーから支持されていった。初音ミクイメージ自体は特定かのものではないので、様々なPやユーザーが思い思いの「初音ミク」を作り出し、二次創作やN次創作を繰り広げていったが、インターネット文化とも繋がるCGMと非常に相性のいいものであった(当初クリプトン社とドワンゴで騒動があったが、これは音楽ビジネスファンとの緊関係を徴した事件でもある)。

アイドル業界では、1990年代から2000年代前半に社会となったモーニング娘。に代わり、秋元康プロデュースするAKB48が2000年代後半から話題となっていった。このグループの特徴は、今まではテレビ業界が先行していたプロモーションが、「地下アイドル」というアングラ的なところから人気を獲得し、ネット上のファンクラブと相まって全的な地位を得ていくことにある。これは、AKB48グループに限らず、その後のビジネス・商品宣伝にも応用されていく、新しいビジネスモデルともいえる。

また、Perfumeを始めとした中田ヤスタカCAPSULEプロデュース音楽が、社会ブームを起こしていく。AKB48が“路上性”、初音ミクが“電子音楽”を徴すると言えるならば、Perfumeはそのどちらも合わせ持った存在であった。広島路上ライブから活動を始めたPerfumeメンバーが、中田ヤスタカと出会うことで、新たな「テクノポップユニット」としての地位を獲得していった。Perfumeヒット以降、中田ヤスタカ自身の知名度も上がっていき、2010年代を代表するきゃりーぱみゅぱみゅなど、「歌を加工して作品にする」といった技法が社会的に認知されていく。

ゲーム

ゲーム世界では、据え置きの時代から、携帯・ポータブルゲームへとシフトしていく時期である。2000年にはSONYから、PlayStationの後継機・PlayStation2が発売され「高画質・操作性」といった機能面が重視された販売戦略がなされた。任天堂ゲームキューブMicrosoftXboxも基本的には同じ戦略に立っていた。しかし同時に、任天堂ポケットモンスターの一大ムーブを作り出したゲームボーイの上位機種・ゲームボーイアドバンス、更に2004年には次世代機・ニンテンドーDS(以下、単にDS)を発表するなど、携帯ゲーム機が徐々にシェアを伸ばしていく。

ニンテンドーDSとほぼ同時に発売されたSONYPlayStation PortablePSP)も基本的に同様である。DSは、当初は性能面で見劣りすると見られたものの、タッチペンでの操作という直感的プレイを開拓した結果、「脳を鍛える大人のDSトレーニング」など、チャイルド層からシニア層まで幅広い年代の需要を取り入れていくと同時に、知育的なソフトが充実していった。一方でPSPは、モンスターハンター爆発ヒットをし、「ひと狩りいこうぜ」という合言葉徴的になるほど、みんなでプレイする事が日常となった。1990年代ポケットモンスターケーブル接続で対戦する事を可にしたが、2000年代は線・インターネット回線により、さらに遠くの人・大勢の人と共同プレイを可になった時代であった。

関連動画

関連商品

関連コミュニティ・チャンネル

関連項目

この記事を編集する

掲示板

おすすめトレンド

急上昇ワード改

最終更新:2024/03/19(火) 16:00

ほめられた記事

最終更新:2024/03/19(火) 16:00

ウォッチリストに追加しました!

すでにウォッチリストに
入っています。

OK

追加に失敗しました。

OK

追加にはログインが必要です。

           

ほめた!

すでにほめています。

すでにほめています。

ほめるを取消しました。

OK

ほめるに失敗しました。

OK

ほめるの取消しに失敗しました。

OK

ほめるにはログインが必要です。

タグ編集にはログインが必要です。

タグ編集には利用規約の同意が必要です。

TOP